有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CLWF
株式会社クラレ 役員の状況 (2017年12月期)
男性13名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.1%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 伊藤 正明 | 1957年 6月23日生 | 1980年4月 | 入社 | (注)4 | 22 | |
2010年4月 | 化学品カンパニーメタアクリル事業部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員 | ||||||
2013年4月 | 機能材料カンパニー副カンパニー長、 機能材料カンパニーメタアクリル事業部長 | ||||||
2013年6月 | 常務執行役員 | ||||||
2014年4月 | 経営企画本部担当、CSR本部担当、 経営企画本部長 | ||||||
2014年6月 | 取締役・常務執行役員 | ||||||
2015年1月 | 代表取締役社長 (現) | ||||||
代表取締役・ 専務執行役員 | 繊維カンパニー長、大阪本社担当 | 松山 貞秋 | 1950年 10月18日生 | 1975年4月 | 入社 | (注)4 | 9 |
2009年4月 | 化成品・メディカルカンパニーメディカル 事業部長、クラレメディカル株式会社社長、 クラレメディカル株式会社歯科材料事業部長 | ||||||
2010年6月 | 執行役員 | ||||||
2011年4月 | 化学品カンパニーメディカル事業部長、クラレノリタケデンタルホールディングス株式会社社長、クラレメディカル株式会社社長 | ||||||
2012年4月 | 化学品カンパニーメディカル事業部長、 クラレノリタケデンタル株式会社社長 | ||||||
2012年6月 | 常務執行役員 | ||||||
2013年4月 | 機能材料カンパニー長、機能材料カンパニーメディカル事業部長、クラレノリタケデンタル株式会社社長 | ||||||
2013年6月 | 取締役・常務執行役員 | ||||||
2014年4月 | 機能材料カンパニー長、クラレノリタケデンタル株式会社社長 | ||||||
2014年6月 | 機能材料カンパニー長 | ||||||
2016年3月 | 取締役・専務執行役員 | ||||||
2016年6月 | 代表取締役・専務執行役員(現) | ||||||
2018年1月 | 繊維カンパニー長(現)、大阪本社担当(現) | ||||||
取締役・ 専務執行役員 | 管理部門担当 | 久川 和彦 | 1954年 1月22日生 | 1976年4月 | 入社 | (注)4 | 14 |
2010年4月 | 樹脂カンパニーエバール事業部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員 | ||||||
2013年4月 | ビニルアセテートカンパニー副カンパニー長、ビニルアセテートカンパニーエバール 事業部長 | ||||||
2013年6月 | 常務執行役員 | ||||||
2014年6月 | 取締役・常務執行役員 | ||||||
2015年1月 | ビニルアセテート樹脂カンパニー長 | ||||||
2016年1月 | 経営企画室担当、管理部門担当 | ||||||
2016年3月 | 取締役・専務執行役員(現) | ||||||
2018年1月 | 管理部門担当(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役・ 専務執行役員 | ビニルアセテートフィルムカンパニー長 | 早瀬 博章 | 1956年 2月28日生 | 1980年4月 | 入社 | (注)4 | 10 |
2012年4月 | 樹脂カンパニーポバール樹脂事業部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員 | ||||||
2013年4月 | ビニルアセテートカンパニーポバール樹脂事業部長、ビニルアセテートカンパニー生産技術統括本部長 | ||||||
2014年4月 | ビニルアセテートカンパニーポバール樹脂事業部長、ビニルアセテートカンパニー国際事業部長 | ||||||
2014年6月 | 常務執行役員 | ||||||
2015年1月 | ビニルアセテートフィルムカンパニー長 | ||||||
2015年3月 | 取締役・常務執行役員 | ||||||
2016年1月 | ビニルアセテート樹脂カンパニー長、ビニルアセテートフィルムカンパニー長 | ||||||
2016年3月 | 取締役・専務執行役員(現) | ||||||
2018年1月 | ビニルアセテートフィルムカンパニー長(現) | ||||||
取締役・ 常務執行役員 | 技術本部担当、国内事業所担当、環境安全センター担当 | 中山 和大 | 1956年 1月1日生 | 1980年4月 | 入社 | (注)4 | 12 |
2012年4月 | 倉敷事業所長、技術本部技術開発センター長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員 | ||||||
2013年4月 | ビニルアセテートカンパニー海外事業部長 | ||||||
2014年4月 | 技術本部長 | ||||||
2016年1月 | 技術本部担当、アクア事業推進本部担当、 国内事業所担当 | ||||||
2016年3月 | 取締役・常務執行役員(現) | ||||||
2018年1月 | 技術本部担当(現)、国内事業所担当(現)、環境安全センター担当(現) | ||||||
取締役・ 常務執行役員 | イソプレン カンパニー長、イソプレンカンパニーエラストマー事業部長 | 阿部 憲一 | 1956年 5月3日生 | 1980年4月 | 入社 | (注)4 | 19 |
2012年4月 | 経営企画本部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員 | ||||||
2013年4月 | 新事業開発本部長 | ||||||
2016年1月 | イソプレンカンパニー長 | ||||||
2016年3月 | 取締役・常務執行役員(現) | ||||||
2018年1月 | イソプレンカンパニー長(現)、イソプレンカンパニーエラストマー事業部長(現) | ||||||
取締役・ 常務執行役員 | 機能材料カンパニー長、 機能材料カンパニー炭素材料事業部長 | 佐野 義正 | 1956年 4月12日生 | 1980年4月 | 入社 | (注)4 | 10 |
2010年4月 | 化学品カンパニーエラストマー事業部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員 | ||||||
2014年4月 | 機能材料カンパニーメタアクリル事業部長 | ||||||
2016年1月 | 機能材料カンパニー副カンパニー長、機能材料カンパニーメタアクリル事業部長 | ||||||
2016年3月 | 取締役・常務執行役員(現) | ||||||
2017年1月 | 機能材料カンパニー副カンパニー長、機能材料カンパニー炭素材料事業部長 | ||||||
2018年1月 | 機能材料カンパニー長(現)、機能材料カンパニー炭素材料事業部長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 | 浜口 友一 | 1944年 4月20日生 | 1967年4月 | 日本電信電話公社入社 | (注)4 | 3 | |
1982年1月 | 同四国電気通信局データ通信部長 | ||||||
1984年2月 | 同データ通信本部総括部調査役 | ||||||
1988年7月 | NTTデータ通信株式会社購買部長 | ||||||
1990年7月 | 同産業システム事業本部産業システム事業部長 | ||||||
1995年6月 | 同取締役産業システム事業本部第一産業システム事業部長 | ||||||
1996年7月 | 同取締役経営企画部長 | ||||||
1997年6月 | 同常務取締役公共システム事業本部長 | ||||||
2001年6月 | 株式会社NTTデータ代表取締役副社長 | ||||||
2003年6月 | 同代表取締役社長 | ||||||
2007年5月 | 一般社団法人情報サービス産業協会会長 | ||||||
2007年6月 | 株式会社NTTデータ取締役相談役 | ||||||
2008年4月 | 株式会社IHI取締役 | ||||||
2009年6月 | 株式会社NTTデータ相談役 | ||||||
2010年6月 | 東日本旅客鉄道株式会社取締役(現) | ||||||
2011年4月 | 一般社団法人日本データマネジメント・ コンソーシアム会長 | ||||||
2013年6月 | 取締役(現) | ||||||
株式会社NTTデータシニアアドバイザー | |||||||
2014年10月 | FPT CORPORATION, Director(現) | ||||||
取締役 | 浜野 潤 | 1951年 2月27日生 | 1974年4月 | 経済企画庁入庁 | (注)4 | 1 | |
1999年7月 | 経済企画庁長官官房秘書課長 | ||||||
2001年1月 | 内閣府大臣官房人事課長 | ||||||
2002年1月 | 内閣府大臣官房審議官(経済財政運営担当) | ||||||
2004年7月 | 内閣府政策統括官(経済財政運営担当) | ||||||
2006年7月 | 内閣府審議官 | ||||||
2008年7月 | 内閣府大臣官房長 | ||||||
2009年7月 | 内閣府事務次官 | ||||||
2012年1月 | 内閣府顧問 | ||||||
2013年4月 | 株式会社電通顧問 | ||||||
2014年6月 | 公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構理事(現) | ||||||
2015年6月 | 公益財団法人労働科学研究所理事長 | ||||||
2015年9月 | 公益財団法人大原記念労働科学研究所理事長(現) | ||||||
2016年3月 | 取締役(現) | ||||||
監査役 (常勤) | 雪吉 邦夫 | 1951年 5月2日生 | 1975年4月 | 入社 | (注)5 | 46 | |
2010年6月 | 執行役員 | ||||||
2012年6月 | 取締役・常務執行役員 | ||||||
2016年3月 | 監査役(現) | ||||||
監査役 (常勤) | 山根 幸則 | 1955年 9月9日生 | 1980年4月 | 入社 | (注)7 | 14 | |
2014年6月 | 執行役員 | ||||||
2018年3月 | 監査役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
監査役 (非常勤) | 藤本 美枝 | 1967年 8月17日生 | 1993年4月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会) 新東京総合法律事務所入所 | (注)6 | - | |
2003年1月 | 同法律事務所パートナー | ||||||
2009年6月 | 監査役(現) | ||||||
2015年4月 | TMI総合法律事務所パートナー(現) | ||||||
2015年6月 | 生化学工業株式会社監査役(現) | ||||||
2016年6月 | 株式会社東京放送ホールディングス監査役(現) | ||||||
2016年6月 | 株式会社TBSテレビ監査役(現) | ||||||
監査役 (非常勤) | 岡本 吉光 | 1948年 10月21日生 | 1971年7月 | 株式会社住友銀行入行 | (注)5 | - | |
1990年6月 | 住友ファイナンス・インターナショナル・ロンドン副社長 | ||||||
1994年1月 | 住銀リース株式会社営業開発部長 | ||||||
2001年4月 | 住銀オートリース株式会社取締役財務経理部長 マツダオートリース株式会社監査役 | ||||||
2005年8月 | ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社監査役 | ||||||
2010年1月 | 独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構監事 | ||||||
2012年6月 | 監査役(現) | ||||||
2015年4月 | 株式会社デファクトスタンダード監査役(現) | ||||||
監査役 (非常勤) | 永濱 光弘 | 1953年 10月24日生 | 1976年4月 | 株式会社富士銀行入行 | (注)7 | - | |
2002年4月 | 株式会社みずほコーポレート銀行米州非日系営業第二部長 | ||||||
2003年3月 | 同執行役員大手町営業第六部長 兼 大手町 営業第七部長 | ||||||
2005年4月 | 同常務執行役員営業担当役員 | ||||||
2006年3月 | 同常務執行役員米州地域統括役員 | ||||||
2010年4月 | 同取締役副頭取米州地域統括役員 | ||||||
2013年4月 | みずほ証券株式会社取締役会長 兼 米国みずほ証券会長 | ||||||
2015年4月 | 同常任顧問(現) 兼 米国みずほ証券会長 | ||||||
2015年6月 | アズビル株式会社社外監査役(現) | ||||||
2018年3月 | 監査役(現) | ||||||
計 | 163 |
(注)1.取締役 浜口 友一、浜野 潤は、社外取締役です。
2.監査役 藤本 美枝、岡本 吉光、永濱 光弘は、社外監査役です。
3.当社では2003年6月26日から、経営の意思決定・監督機能と業務執行の分離による意思決定のスピードアップと透明性の高い経営組織の構築を目的として、執行役員制度を導入しています。執行役員は25名で、上記記載の松山 貞秋、久川 和彦、早瀬 博章、中山 和大、阿部 憲一、佐野 義正の6名の他に、専務執行役員 豊浦 仁、常務執行役員 柏村 次史、Matthias Gutweiler、川原 仁、多賀 敬治、執行役員 大村 章、P.Scott Bening、Stephen Cox、津軽 利紀、高野 浩一、髙井 信彦、尾松 俊宏、鈴木 一、中村 育雄、松崎 一朗、川原 孝春、上山 冬雄、渡邊 知行、山口 勝正の19名で構成されています。
4.2018年3月23日開催の定時株主総会による選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで
5.2016年3月29日開催の定時株主総会による選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで
6.2017年3月24日開催の定時株主総会による選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで
7.2018年3月23日開催の定時株主総会による選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00876] S100CLWF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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