大塚ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2017年12月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第8期	第9期	第10期
決算年月		2015年 1月1日	2015年12月	2016年12月	2017年12月
売上高	(百万円)	-	1,427,375	1,195,547	1,239,952
税引前利益	(百万円)	-	150,299	116,680	103,712
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	101,957	92,563	112,492
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	93,633	65,660	135,272
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	1,652,984	1,698,463	1,710,531	1,793,278
総資産額	(百万円)	2,238,665	2,575,280	2,478,290	2,480,256
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	3,050.92	3,134.56	3,156.83	3,309.55
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	188.16	170.82	207.60
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	188.15	170.70	206.99
親会社所有者帰属持分比率	(%)	73.8	66.0	69.0	72.3
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	6.1	5.4	6.4
株価収益率	(倍)	-	22.9	29.8	23.8
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	257,892	142,004	102,832
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△422,587	△135,100	△40,072
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	175,020	△93,094	△94,537
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	459,090	460,619	369,875	336,613
従業員数	(名)	30,876	31,940	31,787	32,817
		(4,382)	(4,583)	(4,653)	(4,367)

(注)1.2016年12月期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

回次		日本基準
		第5期	第6期	第7期	第8期	第9期
決算年月		2013年3月	2014年3月	2014年12月	2015年12月	2016年12月
売上高	(百万円)	1,218,055	1,452,759	1,224,298	1,445,227	1,214,366
経常利益	(百万円)	184,462	215,235	217,210	159,899	111,371
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	122,429	150,989	143,143	84,086	85,785
包括利益	(百万円)	151,737	212,870	197,603	72,319	30,125
純資産額	(百万円)	1,325,071	1,510,759	1,658,600	1,683,436	1,665,977
総資産額	(百万円)	1,779,207	2,028,399	2,178,184	2,528,510	2,414,025
1株当たり純資産額	(円)	2,381.64	2,740.89	3,004.38	3,053.82	3,023.09
1株当たり当期純利益金額	(円)	221.90	278.07	264.20	155.12	158.32
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	221.41	277.52	264.12	155.11	158.24
自己資本比率	(%)	73.7	73.2	74.7	65.4	67.9
自己資本利益率	(%)	9.7	10.8	9.2	5.1	5.2
株価収益率	(倍)	14.9	11.1	13.7	27.8	32.2
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	119,340	226,461	88,535	253,873	125,501
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△91,228	△108,514	△28,682	△420,056	△118,870
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△71,889	△66,695	△35,957	176,505	△92,799
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	347,571	417,538	456,540	460,609	369,789
従業員数	(名)	25,330	28,288	29,482	30,638	30,681
		(2,914)	(3,424)	(3,746)	(4,033)	(4,135)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3.第7期は、決算期変更により2014年4月1日から2014年12月31日までの9ヵ月間となっております。
4.2016年12月期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。