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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E6MG

有価証券報告書抜粋 BRUNO株式会社 発行済株式総数、資本金等の推移 (2018年6月期)


株式の総数等メニュー株価の推移


年月日発行済株式
総数増減数
(株)
発行済株式
総数残高
(株)
資本金増減額

(百万円)
資本金残高

(百万円)
資本準備金
増減額
(百万円)
資本準備金
残高
(百万円)
2013年9月25日
(注) 1
1,457,0002,248,000303604303542
2014年2月1日
(注) 2
2,248,000△504100542
2014年2月1日
(注) 3
489,0002,737,000100542
2014年7月31日
(注) 4
282,5003,019,5007517575617
2014年10月1日
(注) 5
3,019,500△75100617
2014年7月1日~
2015年6月30日
(注) 6
24,0003,043,5001911919637
2015年6月30日
(注) 7
3,043,500△6158637
2015年7月1日
(注) 8
3,043,5006,087,00058637
2015年9月29日
(注) 9
6,087,00058△270366
2015年7月1日~
2016年6月30日
(注) 10
47,7006,134,700197819386
2016年12月7日
(注) 11
3,9756,138,6751791388
2017年6月1日
(注) 12
6,138,67512,277,35079388
2017年8月2日
(注) 13
2,440,00014,717,3501,4301,5091,4301,818

(注) 1 2013年9月25日を払込期日とする第三者割当増資により、発行済株式総数が1,457,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ303百万円増加しております。
発行価格 417円
資本組入額 208円
割当先 健康コーポレーション㈱
2 会社法第447条第1項の規定に基づき、資本金を減少し、その他資本剰余金へ振り替えたものであります。
3 2014年2月1日に、日本リレント化粧品株式会社との間で吸収合併方式による経営統合を行い、同社の普通株式1株に対して当社の普通株式2,445株を交付しました。これに伴い、発行済株式総数及びその他資本剰余金が増加しております。
4 2014年7月31日を払込期日とする第三者割当増資により、発行済株式総数が282,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ75百万円増加しております。
発行価格 531円
資本組入額 265円
割当先 健康コーポレーション㈱、㈱ジャパンギャルズSC
5 会社法第447条第1項の規定に基づき、資本金を減少し、その他資本剰余金へ振り替えたものであります。
6 新株予約権の行使の結果、資本金及び資本準備金がそれぞれ19百万円増加しております。
7 会社法第447条第1項の規定に基づき、資本金を減少し、その他資本剰余金へ振り替えたものであります。
8 2015年7月1日付をもって1株を2株に株式分割し、これに伴い発行済株式総数が3,043,500株増加しております。
9 2015年9月29日開催の定時株主総会において、同日付で資本準備金を270百万円減少し、その他資本剰余金へ振り替えております。また、その他資本剰余金976百万円を繰越利益剰余金に振り替え、全額欠損補填しております。
10 新株予約権の行使の結果、資本金及び資本準備金がそれぞれ19百万円増加しております。
11 新株予約権の行使の結果、資本金及び資本準備金がそれぞれ1百万円増加しております。
12 2017年6月1日付をもって1株を2株に株式分割し、これに伴い発行済株式総数が6,138,675株増加しております。
13 2017年8月2日を払込期日とする公募増資による新株式発行により,発行済株式総数が2,440,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,430百万円増加しております。
発行価格 1,247円
資本組入額 586.08円

株式の総数等株価の推移


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21259] S100E6MG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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