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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D1AQ

有価証券報告書抜粋 株式会社トライステージ 役員の状況 (2018年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役CEO会社経営及び
業務執行全般
並びに内部監査室管掌
丸田 昭雄1969年1月22日生
1991年4月株式会社大広入社
2002年3月株式会社ディー・クリエイト入社、DRS事業部設立、プロデューサー就任
2006年3月当社設立、代表取締役就任
2006年12月当社代表取締役COO就任
2014年4月メ-ルカスタマーセンター株式会社 取締役会長就任(現任)
2014年5月当社代表取締役会長就任
2017年3月
株式会社日本百貨店取締役就任(現任)
2017年3月
株式会社日本ヘルスケアアドバイザーズ取締役就任(現任)
2017年3月


2018年5月
株式会社アドフレックス・コミュニケーションズ取締役就任(現任)
当社代表取締役CEO就任(現任)
(注)36,572,400
取締役CVO会社経営及び
業務執行全般
妹尾 勲1960年9月25日生
1983年4月株式会社大広入社
2002年3月株式会社ディー・クリエイト入社、DRS事業部設立、ゼネラルマネージャー就任
2006年3月当社設立、取締役就任
2006年11月当社代表取締役就任
2006年12月当社代表取締役CEO就任
2012年11月メールカスタマーセンター株式会社 取締役会長就任
2014年5月当社取締役 社長執行役員就任
2016年11月

2018年5月
株式会社日本ヘルスケアアドバイザーズ取締役就任
当社取締役CVO就任(現任)
(注)34,272,400
取締役COO会社経営及び
業務執行全般
並びに海外事業部、経営企画部、経理財務部、人事総務部、法務部
及び営業管理室
管掌
辻 壮1966年7月16日生
1991年4月日商岩井株式会社(現 双日株式会社)入社
2010年6月株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・スリーシー(現 株式会社NTTデータ・スマートソーシング)取締役就任
2014年1月双日株式会社産業情報部部長
2014年6月双日システムズ株式会社取締役就任
2014年6月さくらインターネット株式会社取締役就任(現任)
2016年4月双日株式会社航空産業・情報本部本部長補佐
2016年5月当社社外取締役就任
2018年3月当社取締役就任
2018年3月JML Singapore Pte. Ltd. Director就任(現任)
2018年3月JML Direct(M)Sdn. Bhd. Director就任(現任)
2018年3月PT. Merdis International Director就任(現任)
2018年3月TV Direct Public Company Limited Director就任(現任)
2018年5月当社取締役COO就任(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
上席執行役員
コンタクトセンター部、データマーケティング推進室、メディア部
及び情報システム室 管掌
前田 充章1965年11月7日生
1988年4月株式会社リクルート(現 株式会社リクルートホールディングス)入社
2003年10月ぴあ株式会社入社
2005年4月フリービット株式会社入社
2008年8月株式会社ドリコム入社、上席執行役員事業本部長就任
2009年6月株式会社ドリコムマーケティング(現 グローバルパートナーズ株式会社) 取締役就任
2013年7月当社入社
2014年5月当社執行役員就任
2014年5月当社取締役 執行役員就任
2016年5月
当社取締役 上席執行役員就任(現任)
2017年3月
株式会社メイキップ社外取締役就任(現任)
2017年3月株式会社アドフレックス・コミュニケーションズ取締役就任(現任)
(注)3-
取締役-加島 敏幸1948年8月31日生
1971年4月株式会社住友銀行(現 株式会社三井住友銀行)入行
1997年4月住友銀行キャピタル・マーケット会社(現 SMBCキャピタル・マーケット会社) 社長就任
2003年7月株式会社ロイヤルホテル入社、
常務執行役員総合企画部長就任
2004年6月同社取締役就任
2005年5月同社常務取締役就任
2006年6月同社代表取締役専務取締役就任
2009年4月同社代表取締役副社長就任
2010年6月株式会社東京ロイヤルホテル
代表取締役社長就任
2012年5月東西建築サービス株式会社
非常勤監査役就任
2014年5月当社社外取締役就任(現任)
(注)3-
取締役-杉山 博髙1954年3月30日生
1977年4月ソニー商事株式会社(現 SFIリーシング株式会社)入社
1983年6月ソニー株式会社入社
2005年3月ソニースタイル・ジャパン株式会社(現 ソニーマーケティング株式会社) 取締役就任
2007年4月同社代表取締役社長就任
2008年10月ソニーテクノクリエイト株式会社 取締役副社長就任
2009年3月同社代表取締役社長就任
2010年11月フェリカネットワークス株式会社 代表取締役社長就任
2015年5月当社社外取締役就任(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役-中條 宰1964年7月26日生
1988年4月株式会社リクルート(現 株式会社リクルートホールディングス)入社
2003年10月ソネット・エムスリー株式会社(現 エムスリー株式会社)入社
2005年5月同社執行役員就任
2005年6月MediC&C 取締役就任
2007年6月ソネット・エムスリー株式会社(現 エムスリー株式会社)
取締役就任
2009年12月エムスリーキャリア株式会社
代表取締役就任
2014年12月株式会社ヌプリ 代表取締役就任(現任)
2015年5月当社社外取締役就任(現任)
2015年6月
株式会社あしたのチーム
社外取締役就任(現任)
2017年11月株式会社スタイルポート取締役就任(現任)
(注)3-
監査役
(常勤)
-柳瀬 貞朝1948年8月5日生
1972年4月株式会社住友銀行(現 株式会社三井住友銀行)入行
2001年9月株式会社ノエビア
取締役営業本部長就任
2006年1月SMBCデリバリーサービス株式会社入社、営業担当顧問就任
2006年6月同社常務取締役就任
2007年6月同社専務取締役就任
2012年6月株式会社東京管理 常務取締役
就任
2015年5月当社社外監査役就任(現任)
2015年8月
メールカスタマーセンター株式会社監査役就任(現任)
2016年3月
株式会社日本百貨店監査役就任(現任)
2016年11月

2017年10月
株式会社日本ヘルスケアアドバイザーズ監査役就任(現任)
株式会社アドフレックス・コミュニケーションズ監査役就任 (現任)
(注)4-
監査役-藤井 幹晴1961年11月27日生
1996年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)
2003年5月藤井総合法律事務所開設
2008年5月当社社外監査役就任(現任)
2008年10月八重洲法律事務所パートナー (現任)
2016年4月イーパックシステムズ株式会社(現 エー・フレーム株式会社)
監査役就任(現任)
(注)5-
監査役-庄村 裕1971年9月6日生
1997年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入社
2000年7月公認会計士登録
2007年9月

2007年9月
庄村公認会計士事務所設立、所長就任(現任)
合同会社グローアップ設立、代表社員就任(現任)
2014年6月
株式会社オートウェーブ社外監査役就任(現任)
2016年6月

2017年10月
双葉電子工業株式会社社外取締役就任(現任)
当社社外監査役就任(現任)
(注)5-
10,844,800

(注) 1.取締役加島敏幸、杉山博髙及び中條宰は、社外取締役であります。
2.監査役柳瀬貞朝、藤井幹晴及び庄村裕は、社外監査役であります。
3.2018年5月25日より1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年5月27日より4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.2016年5月26日より4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
6.当社では、経営の監督機能、意思決定機能及び執行機能を明確化することで、意思決定の迅速化による経営の効率化及び業務執行に対する監督機能の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は取締役兼務4名を含む6名であり、取締役を兼務していない執行役員の氏名及び担当業務は下記のとおりであります。
執行役員 緒方 健介 事業開発部 管掌
執行役員 倉田 育尚 第1営業部、第2営業部、営業企画部及び関西支店 管掌

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21322] S100D1AQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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