有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ERI9
株式会社アサカ理研 役員の状況 (2018年9月期)
男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役熊谷巧、及び同三崎秀央は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 野納敏展、委員 熊谷巧、委員 三崎秀央
なお、野納敏展は常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、情報収集その他監査の実効性を高め、監査・監督機能を強化するためであります。
3.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は、取締役管理本部長 佐久間良一、取締役営業本部長 山田浩太、製造本部長 阿部正市、技術・開発本部長 中谷修康の4名で構成されております。
4.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2018年12月14日開催の定時株主総会終結の時から、2019年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.監査等委員である取締役の任期は、2017年12月15日開催の定時株主総会終結の時から、2019年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
6.取締役営業本部長 山田浩太は取締役社長 山田慶太の次男であります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | - | 山田 慶太 | 1954年8月3日生 |
| (注)4 | 8,380 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 管理本部長 | 佐久間 良一 | 1959年2月18日生 |
| (注)4 | 600 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 営業本部長 | 山田 浩太 | 1983年11月29日生 |
| (注)4 | 1,500 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 最高技術責任者 | 佐久間 幸雄 | 1956年10月24日生 |
| (注)4 | 1,100 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 野納 敏展 | 1948年12月7日生 |
| (注)5 | 4,400 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 熊谷 巧 | 1948年9月13日生 |
| (注)5 | 4,200 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 三崎 秀央 | 1971年11月1日生 |
| (注)5 | 3,700 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
計 | 23,880 |
(注)1.取締役熊谷巧、及び同三崎秀央は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 野納敏展、委員 熊谷巧、委員 三崎秀央
なお、野納敏展は常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、情報収集その他監査の実効性を高め、監査・監督機能を強化するためであります。
3.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は、取締役管理本部長 佐久間良一、取締役営業本部長 山田浩太、製造本部長 阿部正市、技術・開発本部長 中谷修康の4名で構成されております。
4.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2018年12月14日開催の定時株主総会終結の時から、2019年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.監査等委員である取締役の任期は、2017年12月15日開催の定時株主総会終結の時から、2019年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
6.取締役営業本部長 山田浩太は取締役社長 山田慶太の次男であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21649] S100ERI9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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