株式会社小田原機器 役員の状況 (2017年12月期)

男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
代表取締役 社長	生産管理部兼技術部兼品質保証部担当	入山 圭司	1951年7月7日生	1975年4月	㈱小田原鉄工所入社	(注)3	24
				2003年4月	当社技術部次長
				2005年4月	生産管理部長
				2008年3月	取締役生産管理部長 ㈱オーバルテック取締役
				2010年1月	常務取締役生産管理部長
				2012年3月	代表取締役社長生産管理部長兼技術部担当 ㈱オーバルテック代表取締役社長(現任)
				2017年3月	代表取締役社長生産管理部兼技術部兼品質保証部担当(現任)
常務取締役	営業部長兼情報機器システム部担当	丸山 明義	1959年5月3日生	1981年2月	当社入社	(注)3	7
				1997年4月	営業部関西営業所長
				2013年11月	営業部長兼関西営業所長
				2014年3月	取締役営業部長 ㈱オーバルテック取締役(現任)
				2016年3月	常務取締役営業部長
				2017年10月	常務取締役営業部長兼情報機器システム部担当(現任)
				2017年12月	ソタシステム㈱取締役会長(現任)
取締役	経理部長兼 総務部長	平野 光利	1958年11月7日生	1982年4月	㈱横浜銀行入行	(注)3	1
				1997年2月	同行ロンドン支店次長
				1998年1月	同行金融市場部トレーディング2課長
				2002年7月	同行小田原支店上席副支店長
				2006年4月	同行事務統括部市場事務センター長
				2011年10月	同行国際業務部外為事務センター長
				2014年10月	当社経理部長
				2015年9月	経理部長兼総務部長
				2016年3月	取締役経理部長兼総務部長(現任) ㈱オーバルテック取締役(現任)
				2017年12月	ソタシステム㈱監査役(現任)
取締役		市川 公雄	1952年1月13日生	1974年4月	株式会社横浜銀行入行	(注)3	-
				1987年2月	株式会社欧州横浜銀行次長
					(ベルギー支店現地法人)
				1991年4月	株式会社横浜銀行湘南台支店長
				1993年4月	同行国際部副部長
				1996年2月	株式会社横浜シティ証券取締役 企画総務部長
				1998年1月	株式会社横浜銀行小田原支店長
				2000年4月	同行東京支店長(理事)
				2003年6月	株式会社アイネット取締役 財務本部長
				2008年4月	同社取締役副社長(本社統括)
				2013年6月	同社上席顧問
				2016年4月	株式会社富士テクノソリューシ ョンズ経営企画室長(現任)
				2018年3月	当社取締役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
常勤監査役		清水 照雄	1948年1月29日生	1970年4月	㈱横浜銀行入行	(注)4	-
				1990年7月	同行ソウル駐在員事務所長
				1996年1月	同行外国業務部外為事務センター長
				2001年2月	財団法人はまぎん産業文化振興財団事務局長
				2008年2月	同財団参与
				2014年3月	当社監査役 ㈱オーバルテック監査役(現任)
				2016年6月	川本工業㈱社外監査役(現任)
				2018年3月	常勤監査役(現任)
監査役		熊谷 輝美	1963年1月22日生	1992年10月	中央新光監査法人入所	(注)4	-
				1996年4月	公認会計士登録
				2004年2月	税理士登録 熊谷公認会計士・税理士事務所開設(現任)
				2008年3月	当社監査役(現任) ㈱オーバルテック監査役(現任)
				2009年3月	爽監査法人社員(現任)
				2015年6月	堀田丸正㈱社外取締役
				2016年10月	湯河原町監査委員(現任)
監査役		大谷 道典	1951年9月10日生	1974年4月	小田原信用金庫(現さがみ信用金庫)入庫	(注)4	-
				2000年11月	同庫駅前支店長
				2002年6月	同庫酒匂支店長
				2005年6月	同庫資金運用部長
				2010年4月	同庫監査部推進役
				2012年3月	当社監査役(現任) ㈱オーバルテック監査役(現任)
計							32

(注)1.取締役 市川公雄は、社外取締役であります。
2.監査役 清水照雄、熊谷輝美及び大谷道典は、社外監査役であります。
3.2018年3月29日から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結のときまでであります。
4.2016年3月30日から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結のときまでであります。