有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGS8
アトミクス株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 12,052,196 | 11,142,169 | 11,363,716 | 10,628,913 | 11,178,940 |
経常利益 | (千円) | 468,793 | 352,902 | 361,307 | 527,094 | 592,594 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 217,727 | 219,523 | △42,937 | 763,969 | 493,722 |
包括利益 | (千円) | 351,412 | 331,626 | △97,164 | 827,613 | 512,937 |
純資産額 | (千円) | 8,531,365 | 8,783,745 | 8,590,599 | 9,323,286 | 9,742,307 |
総資産額 | (千円) | 14,244,901 | 14,413,651 | 14,226,066 | 14,350,831 | 14,679,270 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,366.75 | 1,407.20 | 1,376.04 | 1,492.61 | 1,558.32 |
1株当たり当期純損益 金額(△は損失) | (円) | 29.28 | 35.16 | △6.87 | 122.34 | 79.00 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | - | - |
自己資本比率 | (%) | 59.9 | 60.9 | 60.4 | 65.0 | 66.4 |
自己資本利益率 | (%) | 2.46 | 2.53 | △0.49 | 8.53 | 5.18 |
株価収益率 | (倍) | 15.71 | 14.16 | ― | 4.59 | 10.97 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 599,617 | 588,070 | 389,841 | 959,331 | 870,012 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △219,724 | △679,047 | △466,729 | △212,878 | △519,962 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △696,017 | 443,602 | △274,646 | △277,252 | △278,870 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,324,201 | 2,706,773 | 2,340,615 | 2,808,549 | 2,877,766 |
従業員数 [外、平均臨時雇用者数] | (人) | 319 | 316 | 294 | 293 | 287 |
[21] | [19] | [21] | [22] | [17] |
(注) 1 売上高には消費税等(消費税及び地方消費税をいう。以下同じ。)は含まれていません。
2 第67期、第68期、第70期及び第71期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載していません。また、第69期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、潜在株式が存在しないため記載していません。
3 第68期以降の1株当たり当期純損益金額の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数については、株式付与ESOP信託口が所有する当社株式を自己株式として表示していることから、当該株式数を控除する自己株式数に含めています。また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めています。
4 第69期の株価収益率については、1株当たり当期純損失金額のため記載していません。
5 従業員数は就業人員数であり、嘱託社員を含めています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00911] S100DGS8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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