有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCBJ
ジオリーブグループ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 足 立 建一郎 | 1957年9月24日生 |
| (注)3 | 1,034 | ||||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 総務部、人事部、情報システム部 担当 | 畠 山 雄 一 | 1955年11月26日生 |
| (注)3 | 11 | ||||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 経営企画部、財務経理部、審査法務部、グループ事業統括室担当 | 岡 本 正 和 | 1953年12月17日生 |
| (注)3 | 9 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 木野下 有司 | 1948年5月7日生 |
| (注)3 | 7 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 佐 藤 誠 | 1948年8月5日生 |
| (注)3 | 1 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 定 金 生 馬 | 1951年1月19日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 北 川 博 之 | 1957年5月22日生 |
| (注)4 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |||||||||||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 井 浪 禎 士 | 1952年11月16日生 |
| (注)4 | ― | |||||||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 高 橋 龍 徳 | 1969年1月15日生 |
| (注)4 | ― | |||||||||||||||||||||||||||
合計 | 1,065 |
(注) 1 取締役佐藤誠、定金生馬の両氏は、社外取締役であります。
2 監査役北川博之、井浪禎士及び高橋龍徳の各氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、北川博之及び高橋龍徳の各氏は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであり、井浪禎士氏は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (株) | |
若林 眞 | 1958年3月13日 | 1981年4月 | 株式会社東京銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)入行 | ― |
1994年4月 | 弁護士登録(東京弁護士会) | |||
1996年4月 | 松田・若林法律事務所開設 | |||
2000年4月 | 若林・渡邊法律事務所開設 同所代表(現任) | |||
2011年6月 | 伊豆箱根鉄道株式会社 社外監査役(現任) |
6 当社では、意思決定の迅速化と業務執行機能強化により、経営の効率化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は、人事部長佐竹利彦であります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E23288] S100DCBJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。