ＥＮＥＯＳホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)

回次		国際会計基準
		第6期	第7期	第8期
決算年月		2016年3月	2017年3月	2018年3月
売上高	(百万円)	7,530,895	7,025,062	10,301,072
営業利益又は損失(△)	(百万円)	△350,721	271,138	487,546
税引前利益又は損失(△)	(百万円)	△357,572	249,115	467,435
親会社の所有者に帰属する 当期利益又は損失(△)	(百万円)	△273,607	150,008	361,922
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(百万円)	△454,541	157,384	384,125
親会社の所有者に帰属する 持分	(百万円)	1,583,077	1,707,194	2,539,541
資産合計	(百万円)	6,828,514	6,792,892	8,457,555
1株当たり親会社の所有者 帰属持分	(円)	636.70	686.64	743.36
基本的1株当たり当期利益 又は損失(△)	(円)	△110.04	60.33	105.92
希薄化後1株当たり当期利益又は損失(△)	(円)	△110.04	60.33	105.90
親会社所有者帰属持分比率	(%)	23.2	25.1	30.0
親会社所有者帰属持分当期 利益率	(%)	△15.0	9.1	15.2
株価収益率	(倍)	△3.94	9.06	6.08
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	589,070	225,781	707,106
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△322,034	△251,910	△95,104
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△112,638	△138,310	△508,223
現金及び現金同等物の期末 残高	(百万円)	532,273	343,039	437,117
従業員数	(人)	26,339	35,085	39,784
(外、平均臨時雇用者数)		(11,521)	(12,692)	(15,172)

(注)1.第7期より、国際会計基準(IFRS)に準拠して連結財務諸表を作成しています。
2.売上高には、消費税等は含まれていません。
3.第6期及び第7期の希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため、基本的1株当たり当期利益又は損失(△)の金額を記載しています。
4.第6期の従業員数は、日本基準による連結範囲に基づくものです。

回次		日本基準
		第4期	第5期	第6期	第7期
決算年月		2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月
売上高	(百万円)	12,412,013	10,882,460	8,737,818	8,136,008
経常利益又は経常損失(△)	(百万円)	302,329	△150,114	△8,608	333,564
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(百万円)	107,042	△277,212	△278,510	160,068
包括利益	(百万円)	284,036	△124,504	△446,535	166,556
純資産額	(百万円)	2,626,294	2,429,849	1,928,460	2,041,747
総資産額	(百万円)	7,781,775	7,423,404	6,724,622	6,658,627
1株当たり純資産額	(円)	858.66	778.93	602.86	647.35
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)	(円)	43.05	△111.49	△112.01	64.38
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	27.4	26.1	22.3	24.2
自己資本利益率	(%)	5.2	△13.6	△16.2	10.3
株価収益率	(倍)	11.54	△4.15	△3.87	8.49
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	305,153	737,224	554,958	230,881
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△479,793	△377,817	△307,708	△237,535
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	180,080	△326,310	△87,973	△160,783
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	280,069	327,980	491,337	295,522
従業員数	(人)	26,616	26,415	26,339	35,085
(外、平均臨時雇用者数)		(10,330)	(12,759)	(11,521)	(12,692)

(注)1.第7期の日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2.売上高には、消費税等は含まれていません。
3.第4期及び第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
4.第5期及び第6期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失金額であり、また潜在株式が存在しないため記載していません。
5.第7期の従業員数は、IFRSによる連結範囲に基づくものです。日本基準に比べて連結範囲が拡大したため、従業員数は増加しています。