有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7N4
株式会社 廣貫堂 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第100期 | 第101期 | 第102期 | 第103期 | 第104期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 14,379,106 | 14,893,416 | 14,987,496 | 15,561,674 | 17,472,230 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 242,749 | △362,065 | △982,832 | △601,961 | 400,846 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 186,300 | △184,877 | △127,170 | △659,069 | 655,418 |
包括利益 | (千円) | 231,850 | 27,578 | △301,135 | △557,489 | 491,925 |
純資産額 | (千円) | 6,359,982 | 6,276,474 | 5,924,020 | 5,356,037 | 5,836,139 |
総資産額 | (千円) | 17,694,088 | 23,205,743 | 23,002,493 | 22,409,637 | 21,625,787 |
1株当たり純資産額 | (円) | 481.03 | 475.59 | 449.43 | 407.35 | 444.82 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | 14.12 | △14.04 | △9.68 | △50.22 | 50.10 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 35.82 | 26.95 | 25.66 | 23.80 | 26.89 |
自己資本利益率 | (%) | 2.94 | △2.95 | △2.15 | △12.36 | 11.27 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,425,558 | 911,555 | 1,109,011 | 1,269,532 | 2,170,618 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △1,050,564 | △4,807,160 | △1,134,974 | △560,289 | △348,649 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △840,220 | 3,729,692 | 12,663 | △674,008 | △1,759,913 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 756,542 | 591,715 | 567,965 | 598,308 | 661,915 |
従業員数 | (人) | 658 | 723 | 741 | 728 | 764 |
(外、平均臨時雇用人員) | (74) | (93) | (99) | (84) | (99) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額について潜在株式が存在しないので該当事項はありません。
3.株価収益率については、当社の株式は非上場につき、記載しておりません。
4.第102期連結会計年度より、懸場売却に係る会計方針の変更を行ったため、第101期連結会計年度については遡及適用後の数値を記載しております。
5.第104期連結会計年度の10月1日から、原材料の評価方法について、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)から、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に変更しております。なお、第104期連結会計年度の10月1日以前は遡及適用が実務上不可能であったため、当該会計方針の変更を反映した遡及処理は行っておりません。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00959] S100D7N4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。