有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L1AS (EDINETへの外部リンク)
G-FACTORY株式会社 連結経営指標等 (2020年12月期)
回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | |
決算年月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | 2020年12月 | |
売上高 | (千円) | 2,579,824 | 2,909,278 | 2,941,961 | 3,952,163 | 3,963,953 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 440,180 | 351,899 | 231,297 | 22,758 | △12,204 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社 株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 290,928 | 179,450 | 148,946 | △106,525 | △229,076 |
包括利益 | (千円) | 290,499 | 187,252 | 129,086 | △119,360 | △267,831 |
純資産額 | (千円) | 1,492,946 | 1,695,654 | 1,798,141 | 1,678,181 | 1,411,465 |
総資産額 | (千円) | 3,212,620 | 3,146,912 | 3,028,165 | 3,758,072 | 4,128,109 |
1株当たり純資産額 | (円) | 229.19 | 255.00 | 248.63 | 231.52 | 194.28 |
1株当たり当期純利益 金額又は当期純損失金額(△) | (円) | 49.99 | 27.21 | 22.91 | △16.55 | △35.54 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 金額 | (円) | 47.57 | 26.32 | 22.51 | - | - |
自己資本比率 | (%) | 46.5 | 53.8 | 52.7 | 39.7 | 30.4 |
自己資本利益率 | (%) | 27.1 | 11.3 | 9.1 | - | - |
株価収益率 | (倍) | 20.2 | 40.1 | 13.0 | - | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 484,339 | 388,269 | 43,744 | 308,580 | 224,219 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 70,784 | △195,692 | △150,713 | △959,225 | △33,055 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 467,302 | △159,494 | △172,565 | 496,476 | 563,493 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,487,071 | 1,520,567 | 1,213,886 | 1,064,229 | 1,807,037 |
従業員数 〔ほか、平均臨時 雇用人員〕 | (名) | 34 〔68〕 | 41 〔59〕 | 47 〔57〕 | 138 〔80〕 | 157 〔56〕 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第17期及び第18期は、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.当社は、2016年9月30日に東京証券取引所マザーズに上場したため、第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第14期の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第17期及び第18期の自己資本利益率及び株価収益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5.従業員数の〔 〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)で、外書きであります。
6.2017年1月1日付で普通株式1株につき普通株式5株の割合で株式分割を行っております。第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32486] S100L1AS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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