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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R3HS (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 TDSE株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)


メニュー沿革


回次第6期第7期第8期第9期第10期
決算年月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売上高(千円)1,351,7291,377,1171,323,8801,723,6492,415,940
経常利益(千円)212,024127,70668,611219,547267,348
当期純利益(千円)146,28290,370190,881148,331168,807
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)
資本金(千円)833,180833,180833,180833,180833,180
発行済株式総数(株)2,200,0002,200,0002,200,0002,200,0002,200,000
純資産額(千円)1,350,2971,300,7201,590,4651,708,2971,869,308
総資産額(千円)1,539,5911,955,9691,804,0882,051,5332,339,675
1株当たり純資産額(円)658.68634.50775.85830.49903.78
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)1010201010
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額(円)76.4044.0893.1172.1981.76
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)87.766.588.283.379.9
自己資本利益率(%)14.66.813.29.09.4
株価収益率(倍)62.840.521.716.937.7
配当性向(%)13.122.721.513.912.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)168,51975,42047,336224,141195,389
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△73,177△818,0881,008,996△13,129△12,796
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)543,430479,553△520,496△40,763△20,530
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,170,539907,4251,443,2621,613,5091,775,572
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)93103111114130
〔5〕〔3〕〔4〕〔6〕〔16〕
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)
37.542.826.365.4
(―)(90.5)(128.6)(131.2)(138.8)
最高株価(円)7,6805,2803,6602,0823,420
最低株価(円)4,5301,3601,7001,0401,090


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
4.2018年11月6日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。なお、1株当たり配当額において、第6期中間配当以前については当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。また、第6期の1株当たり配当額10円には東証マザーズ上場記念配当5円が含まれております。第8期の1株当たり配当額20円には特別配当10円が含まれております。
5.従業員数は就業人数(嘱託社員及び社外から当社への出向者を含み、当社から社外への出向者を除いております。)であり、従業員数の〔 〕外書きは、臨時従業員(人材派遣会社からの派遣社員を含んでおります。)の年間の平均雇用人数(1日8時間換算)であります。
6.第6期の株主総利回り及び比較指標は、2018年12月18日に東京証券取引所マザーズに上場したため、記載しておりません。
7.株価は、2022年4月4日以前は東京証券取引所マザーズにおけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所グロースにおけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34487] S100R3HS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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