株式会社プラスアルファ・コンサルティング 提出会社の経営指標等 (2025年9月期)

回次		第15期	第16期	第17期	第18期	第19期
決算年月		2021年9月	2022年9月	2023年9月	2024年9月	2025年9月
売上高	(千円)	6,118,210	7,910,662	10,201,379	12,591,023	15,108,469
経常利益	(千円)	2,091,357	2,671,659	3,724,017	4,638,338	6,344,056
当期純利益	(千円)	1,428,822	1,796,230	2,646,028	3,244,203	3,551,553
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	-	-	-	-	-
資本金	(千円)	63,475	88,221	447,718	495,352	557,827
発行済株式総数	(株)	40,050,000	40,190,000	42,218,600	42,489,800	42,842,600
純資産額	(千円)	4,907,421	6,464,065	9,458,394	12,248,649	15,252,929
総資産額	(千円)	6,135,228	7,944,770	11,411,963	14,577,468	18,264,217
1株当たり純資産額	(円)	122.25	160.57	223.99	288.24	359.99
1株当たり配当額	(円)	7.20	9.00	13.00	16.00	29.00
(うち1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益	(円)	35.71	44.73	64.45	76.72	85.67
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	33.49	42.09	62.64	75.78	85.22
自己資本比率	(%)	79.80	81.23	82.87	84.01	83.51
自己資本利益率	(%)	33.77	31.65	33.26	29.90	25.83
株価収益率	(倍)	80.4	50.9	43.5	28.4	29.1
配当性向	(%)	20.16	20.12	20.17	20.85	33.85
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	1,548,165	1,810,223	-	-	-
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△59,170	△707,868	-	-	-
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△125,385	△238,473	-	-	-
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	4,614,738	5,478,619	-	-	-
従業員数	(人)	187	223	262	304	344
株主総利回り	(%)	-	79.6	98.6	97.8	89.4
(比較指標:TOPIX(配当込))	(%)	(-)	(92.9)	(120.5)	(140.5)	(170.8)
最高株価	(円)	3,080	4,480	3,650	2,880	2,612
最低株価	(円)	2,050	1,927	2,193	1,463	1,163

(注)1.持分法を適用した場合の投資利益については、第15期は、関連会社を有していないため、記載をしておりません。第16期については、関連会社を有しておりますが、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性の乏しい関連会社であるため記載しておりません。また、第17期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益の記載を省略しております。
2.第17期より連結財務諸表を作成しているため、第17期以降のキャッシュ・フローに係る各項目の記載を省略しております。
3.2021年1月15日開催の取締役会決議により2021年2月10日付で普通株式1株につき40株の株式分割を行っておりますが、第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
4.従業員数は、就業人員であります。なお、平均臨時雇用人員については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
5.第15期の株主総利回り及び比較指標については、2021年6月30日付けで東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、記載しておりません。
6.最高・最低株価は、2022年4月3日までは東京証券取引所マザーズ市場におけるものであり、2022年4月4日より2023年7月27日までは東京証券取引所グロース市場、2023年7月28日以降は東京証券取引所プライム市場における株価を記載しております。なお、2021年6月30日付けで東京証券取引所マザーズ市場に上場しております。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第16期の期首から適用しており、第16期以降に係る各数値については当該会計基準等を適用した後の数値となっております。