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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100X6FE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ワンダープラネット株式会社 提出会社の経営指標等 (2025年8月期)


メニュー沿革

回次第9期第10期第11期第12期第13期
決算年月2021年8月2022年8月2023年8月2024年8月2025年8月
売上高(千円)3,585,6063,422,0403,464,2362,449,9162,316,539
経常利益又は経常損失(△)(千円)261,057△1,291,27328,227113,242△153,522
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)825,457△1,887,307△236,13092,261△131,578
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)348,207354,219573,229574,229575,708
発行済株式総数(株)2,189,7122,200,4122,592,4122,594,4122,598,212
純資産額(千円)2,365,456427,868629,757736,871595,367
総資産額(千円)3,711,2652,999,5892,061,8052,146,4631,984,664
1株当たり純資産額(円)1,080.25198.84247.57284.40233.52
1株当たり配当額(円)3.50----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)397.24△876.24△98.4536.26△51.63
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)393.17--36.22-
自己資本比率(%)63.714.330.533.730.0
自己資本利益率(%)48.4--13.6-
株価収益率(倍)4.9--25.6-
配当性向(%)0.9----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)17,034△890,000△331,237298,889△310,079
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)83,518△399,567△255,159248,3634,135
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)684,908645,745152,30813,444231,023
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,847,3221,203,499769,4111,330,1081,255,186
従業員数(名)204199175146136
[外、平均臨時雇用者数][15][14][13][5][2]
株主総利回り(%)-81.958.247.865.2
(比較指標:TOPIX(配当込み))(%)(-)(102.5)(125.2)(148.9)(173.1)
最高株価(円)5,4903,9101,8731,8881,415
最低株価(円)1,8259851,000744593
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため、記載しておりません。
3.第10期、第11期、第12期及び第13期の1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
4.第10期、第11期及び第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.当社は2021年6月10日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、第9期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新規上場日から第9期の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
6.第10期、第11期及び第13期の自己資本利益率は、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
7.第10期、第11期及び第13期の株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
8.従業員数は就業人員の合計であり、臨時雇用者数(アルバイトを含み、派遣社員を除く)は、年間の平均就労人員を[ ]内に外数で記載しております。
9.第9期の株主総利回り及び比較指標については、2021年6月10日をもって東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場いたしましたので、記載しておりません。
10.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所グロース市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。
なお、2021年6月10日をもって同取引所に株式を上場いたしましたので、それ以前の株価については記載しておりません。
11.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第10期の期首から適用しており、第10期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36661] S100X6FE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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