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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CLS4

有価証券報告書抜粋 株式会社ブリヂストン 事業の内容 (2017年12月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、主としてタイヤ・チューブの製造及び販売、タイヤ関連用品の販売、リトレッド材料の製造及び販売・関連技術の供与、自動車整備・補修を行うタイヤ部門と、化工品、BSAM多角化、スポーツ用品、自転車、その他各種事業を行う多角化部門によって構成されております。2017年12月31日現在の子会社数は288社(うち連結子会社288社)、関連会社数は147社(うち持分法適用会社147社)であります。
各部門における事業内容並びに主な会社は次のとおりであります。
事業
区分
内容主要会社名
タイヤ乗用車用、トラック・バス用、建設・鉱山車両用、
産業車両用、農業機械用、航空機用、二輪自動車
用のタイヤ・チューブ、タイヤ関連用品、
リトレッド材料・関連技術、自動車整備・補修、
タイヤ原材料 ほか
当社
ブリヂストンタイヤジャパン㈱
ブリヂストンリテールジャパン㈱
BRIDGESTONE AMERICAS, INC.
BRIDGESTONE AMERICAS TIRE OPERATIONS, LLC
BRIDGESTONE RETAIL OPERATIONS, LLC
BRIDGESTONE BANDAG, LLC
BRIDGESTONE CANADA INC.
BRIDGESTONE DE MEXICO, S.A. DE C.V.
BRIDGESTONE DO BRASIL INDUSTRIA E COMERCIO LTDA.
BRIDGESTONE ARGENTINA S.A.I.C.
BRIDGESTONE EUROPE NV/SA
BRIDGESTONE DEUTSCHLAND GMBH
BRIDGESTONE POZNAN SP. Z O.O.
BRIDGESTONE UK LTD.
BRIDGESTONE FRANCE S.A.S.
BRIDGESTONE HISPANIA S.A.
BRIDGESTONE MIDDLE EAST & AFRICA FZE
BRIDGESTONE SOUTH AFRICA (PTY) LTD.
BRIDGESTONE ASIA PACIFIC PTE. LTD.
普利司通(中国)投資有限公司
普利司通(無錫)輪胎有限公司
BRIDGESTONE INDIA PRIVATE LTD.
THAI BRIDGESTONE CO., LTD.
BRIDGESTONE TIRE MANUFACTURING (THAILAND) CO., LTD.
P.T. BRIDGESTONE TIRE INDONESIA
BRIDGESTONE AUSTRALIA LTD.
BRIDGESTONE EARTHMOVER TYRES PTY. LTD.
FIRESTONE POLYMERS, LLC
多角化化工品自動車関連部品、ウレタンフォーム及びその関連用品、電子精密部品、工業資材関連用品、建築資材関連用品 ほか当社
ブリヂストン化成品㈱
ブリヂストン化工品ジャパン㈱
BSAM多角化BRIDGESTONE AMERICAS, INC.が統括する屋根材事業 ほかFIRESTONE BUILDING PRODUCTS COMPANY, LLC
スポーツ用品ゴルフボール、ゴルフクラブ、
その他スポーツ関連用品 ほか
ブリヂストンスポーツ㈱
自転車自転車、自転車関連用品 ほかブリヂストンサイクル㈱
その他ファイナンス ほかブリヂストンファイナンス㈱
BRIDGESTONE TREASURY SINGAPORE PTE. LTD.

(注) オーストラリア子会社の社名変更
2018年1月1日をもって、BRIDGESTONE EARTHMOVER TYRES PTY. LTD.は
BRIDGESTONE MINING SOLUTIONS AUSTRALIA PTY. LTD.に社名変更しております。

以上を事業系統図によって示すと、おおむね以下のとおりであります。

0101010_001.png

上記の会社は全て連結子会社であります。


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01086] S100CLS4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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