有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DI6M
昭和ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第113期 | 第114期 | 第115期 | 第116期 | 第117期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 8,703,648 | 10,786,299 | 12,218,482 | 12,753,776 | 13,242,304 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | 482,056 | 635,678 | 2,540,184 | 3,397,386 | △4,013,294 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | △43,363 | 92,091 | 364,540 | 376,351 | △3,427,565 |
包括利益 | (千円) | 568,540 | 2,329,445 | △118,676 | 2,498,731 | △12,085,414 |
純資産額 | (千円) | 13,127,824 | 16,173,718 | 28,776,963 | 31,910,784 | 18,918,952 |
総資産額 | (千円) | 26,046,339 | 39,096,402 | 41,742,593 | 67,885,908 | 49,601,248 |
1株当たり純資産額 | (円) | 123.40 | 133.56 | 126.99 | 128.63 | 83.11 |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | △0.93 | 1.96 | 6.59 | 5.30 | △45.37 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | 1.80 | 6.01 | 5.16 | ― |
自己資本比率 | (%) | 22.0 | 16.7 | 20.9 | 14.3 | 12.7 |
自己資本利益率 | (%) | △0.8 | 1.5 | 4.8 | 4.1 | △42.9 |
株価収益率 | (倍) | △70.8 | 68.4 | 13.4 | 34.4 | △1.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △2,529,764 | 495,586 | △2,087,834 | △2,080,506 | 4,099,151 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △715,489 | △2,552,192 | △4,210,041 | △10,811,119 | △1,136,237 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,558,077 | 5,584,170 | 5,249,670 | 22,886,092 | △5,856,893 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,746,802 | 5,592,029 | 4,065,877 | 14,114,946 | 10,435,720 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 914 | 1,300 | 1,648 | 2,166 | 3,341 |
(70) | (70) | (60) | (64) | (67) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第113期、第117期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 従業員数については、就業人員を記載しております。なお、第114期の従業員数が第113期に比べ386名増加し、第115期の従業員数が第114期に比べ348名増加し、第116期の従業員数が第115期に比べ518名増加し、第117期の従業員数が第116期に比べ1,175名増加しておりますが、Digital Finance事業において業務拡大に伴い、新規採用を行ったことが主な要因であります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01088] S100DI6M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。