有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DH0U
三ツ星ベルト株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)
当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。
現在、研究開発は当社の研究開発本部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は28億35百万円であります。
なお、研究開発費については、研究開発本部で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用8億9百万円が含まれております。
(1) 国内ベルト事業
主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、ハイブリッドシリコーンベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。
当事業に係る研究開発費は14億60百万円であります。
(2) 海外ベルト事業
国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。
(3) 建設資材事業
当連結会計年度の主な研究開発成果としては、金属屋根防水改修工法、ネオ・カラーガイナ等をあげることができます。
当事業に係る研究開発費は97百万円であります。
(4) その他
当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。
当事業に係る研究開発費は4億67百万円であります。
現在、研究開発は当社の研究開発本部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は28億35百万円であります。
なお、研究開発費については、研究開発本部で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用8億9百万円が含まれております。
(1) 国内ベルト事業
主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、ハイブリッドシリコーンベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。
当事業に係る研究開発費は14億60百万円であります。
(2) 海外ベルト事業
国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。
(3) 建設資材事業
当連結会計年度の主な研究開発成果としては、金属屋根防水改修工法、ネオ・カラーガイナ等をあげることができます。
当事業に係る研究開発費は97百万円であります。
(4) その他
当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。
当事業に係る研究開発費は4億67百万円であります。
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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