住友ゴム工業株式会社 研究開発活動 (2017年12月期)

当社グループにおいては、当社の研究開発組織・施設を核として世界各地に所在する子会社・関連会社群との密接な連携のもと、タイヤ・スポーツ・産業品他事業、幅広い領域・分野で研究開発を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、25,720百万円であります。
セグメント別の主要な研究開発活動は、次のとおりであります。

(1)タイヤ事業
当社グループのタイヤ技術研究開発は、神戸本社に隣接したタイヤテクニカルセンターを中心に、2017年に本格稼働した欧州・米国のテクニカルセンターと連携して、「タイヤが地球環境の為に貢献できること」をテーマに、「原材料」「低燃費性」「省資源」の3つの方向性で環境配慮商品の開発に取り組んでおります。
材料開発では、2015年に完成させた材料開発促進技術「ADVANCED 4D NANO DESIGN(アドバンスド・フォーディー・ナノ・デザイン)」を初めて採用した長持ちする低燃費タイヤ、DUNLOP「エナセーブ NEXT Ⅱ(ネクスト・ツー)」を2016年11月に発売しました。この商品は、地球環境の持続可能性を確立するための技術開発などについて独自性、将来性や実現性を総合判断し表彰される「日経地球環境技術賞」を2017年10月に受賞しました。また「ADVANCED 4D NANO DESIGN」は、2017年2月に「Tire Technology of the Year」(※)を、同年4月には「2017年度科学技術分野の文部科学大臣表彰」で科学技術省を受賞するなど、国内外で高く評価されました。
一方、2017年5月には路面の滑りやすさや4輪それぞれのタイヤにかかる荷重などをリアルタイムに検知するタイヤセンシング技術「SENSING CORE(センシングコア)」を発表しました。これはタイヤの回転により発生する車輪速信号を解析することで空気圧低下を検知する「タイヤ空気圧低下警報装置DWS」の技術を応用したものであり、追加のセンサーを必要とせずにソフトウエアによって推定することが可能です。この技術は車両のより安全な走行に寄与するものであり、今後、急速に進む自動運転車の高度化にも繋がる技術であると考えております。また2017年10月には、未来のモビリティ社会で求められる性能を持ったタイヤを開発するための技術開発コンセプト「SMART TYRE CONCEPT(スマートタイヤコンセプト)」を発表しました。この技術は、「SENSING CORE」などの安全を支える技術と、環境に寄与する技術、それらを支えるシミュレーション及び解析と言う3つの技術で構成されており、これらの技術を織り込んだ商品開発を進めてまいります。
当事業に係る研究開発費は22,372百万円であります。
※毎年欧州で開催されている「Tire Technology Expo」にて優秀な技術に贈られる賞

(2)スポーツ事業
ダンロップスポーツ㈱(2018年1月1日付で当社が吸収合併)並びに米国のRoger Cleveland Golf Company, Inc.に研究開発部門を設置しており、コンピューターシミュレーション技術等を用いて新技術・新商品の開発並びに評価、試験に取り組んでおります。
兵庫県丹波市の「ゴルフ科学センター」では、スイングマシーンによるテストに加え、トッププロからアベレージゴルファーまでの様々な方のヒューマンテストを行い、クラブやボールの特性に加え、スイングとクラブの関係など、膨大なデータを集積し、総合的に測定・解析・評価を行っております。
これらの技術によりゴルフクラブでは、10代目となる「ゼクシオ テン」を開発し2017年12月に発売しました。このクラブは、独自のシャフト構造・剛性設計によりスイングを安定させ、打点を芯に集めるシャフトと芯の反発性能を最大限に高めたヘッドとの相乗効果である「TRUE-FOCUS IMPACT(トゥルー・フォーカス・インパクト)」により、ボールを芯で捉えて大きく飛ばすことができます。
ゴルフボールでは、NEW「スリクソン Z-STARシリーズ」を2017年2月に発売しました。このボールは新構造のコアによりドライバーショットでの最適な打ち出し条件を可能にし、「強弾道338スピードディンプル」を採用することで、飛距離アップを実現しております。
当事業に係る研究開発費は1,499百万円であります。

(3)産業品他事業
高減衰ゴムを用いた制振事業、医療用ゴム部品、プリンター・コピー機用精密ゴム部品等の商品において、消費者ニーズに合わせた商品開発に積極的に取り組んでおります。
制振事業では、戸建て住宅用制震ユニット「MIRAIE(ミライエ)」の制振性能を検証するため、2017年1月と2018年1月に実大振動台実験を行った結果、揺れ幅を最大95%(※)低減することが確認できました。
当事業に係る研究開発費は1,849百万円であります。
※振動台実験の結果によるものであり、建物形状、配置プラン、地震波によって異なります。