有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DH9Q
日本板硝子株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第148期 | 第149期 | 第150期 | 第151期 | 第152期 | |
決算年月 | 2014年 3月 | 2015年 3月 | 2016年 3月 | 2017年 3月 | 2018年 3月 | |
売上高 | (百万円) | 606,095 | 626,713 | 629,172 | 580,795 | 603,852 |
税引前利益(△は損失) | (百万円) | △15,120 | 4,807 | △37,439 | 14,751 | 22,177 |
親会社の所有者に帰属する当期利益(△は損失) | (百万円) | △16,605 | 1,668 | △49,838 | 5,605 | 6,130 |
親会社の所有者に帰属する当期包括利益 | (百万円) | 25,265 | △8,306 | △72,704 | △18,100 | 10,119 |
親会社の所有者に帰属する持分 | (百万円) | 183,974 | 175,746 | 103,109 | 124,146 | 134,334 |
総資産額 | (百万円) | 926,208 | 920,106 | 812,120 | 790,192 | 791,882 |
1株当たり親会社所有者帰属持分 | (円) | 203.78 | 194.60 | 1,141.40 | 941.76 | 1,033.24 |
親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期利益(△は損失) | (円) | △18.40 | 1.85 | △551.75 | 62.04 | 47.90 |
親会社の所有者に帰属する希薄化後1株当たり当期利益(△は損失) | (円) | △18.40 | 1.84 | △551.75 | 61.49 | 38.65 |
親会社所有者帰属持分比率 | (%) | 19.9 | 19.1 | 12.7 | 15.7 | 17.0 |
親会社所有者帰属持分当期利益率 | (%) | △9.7 | 0.9 | △35.7 | 4.9 | 4.7 |
株価収益率 | (倍) | - | 63.78 | - | 13.04 | 17.89 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 17,880 | 24,593 | 21,789 | 30,429 | 37,163 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △17,106 | △23,192 | △26,401 | △10,152 | △20,359 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △20,744 | 7,295 | △5,908 | 16,398 | △33,889 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 52,293 | 62,340 | 46,162 | 79,808 | 62,799 |
従業員数 | (人) | 27,079 | 27,371 | 27,463 | 26,950 | 26,957 |
〔外、平均臨時雇用者数〕 | 〔3,758〕 | 〔3,698〕 | 〔3,827〕 | 〔3,502〕 | 〔3,722〕 |
2.当社は、国際会計基準(以下、IFRS)に準拠して連結財務諸表を作成しております。
3.第148期及び第150期については、ストック・オプションの転換が1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。また、第148期及び第150期については、親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期損失が計上されているため、株価収益率は記載しておりません。
4.IFRS財団によるIAS第19号「従業員給付」及びIFRIC第14号「IAS第19号-確定給付資産の上限、最低積立要件及びそれらの相互関係」に関する検討を契機として、退職給付制度にかかる制度資産及び制度債務の認識に関する会計方針を変更したことに伴い、第148期については、当該変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
5.2016年10月1日付で普通株式10株を1株に併合しています。第150期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、「1株当たり親会社所有者帰属持分」、「親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期利益(△は損失)」及び「親会社の所有者に帰属する希薄化後1株当たり当期利益(△は損失)」を算定しています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01121] S100DH9Q)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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