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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D5GK

有価証券報告書抜粋 石塚硝子株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動は、主として有価証券報告書提出会社である石塚硝子(株)で行っております。なお、ハウスウェア関連の陶磁器分野及び産業器材関連では鳴海製陶(株)、並びにプラスチック容器関連では日本パリソン(株)においても研究開発活動を実施しております。
当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

ガラスびん関連
ガラスびん分野においては、本社技術部門と工場生産技術部門が連携して、品質及び生産効率の向上を目的とした取り組みを実施しております。当連結会計年度においては、岩倉工場8号炉に製造ラインを新設し、最新技術・設備によりガラス成形技術を進歩させ、大小及び変形壜の多様なニーズに更に対応可能としました。また、岩倉、姫路工場ともに検査機の充足を実施し製品の品質向上に寄与しています。引続きカラーフィーダーの成形技術の向上、生産効率向上に貢献しています。また、ガラスびんへの樹脂コーティングによる高付加価値商品の開発や、印刷など意匠面の品質向上を目的としたガラス表面の改質にも引き続き取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、108百万円であります。

ハウスウェア関連
ガラス食器分野においては、技術部門が、ガラスの表面にチタンの硬い皮膜をコーティングすることで、キズがつきにくくキレイな状態を長持ちさせる製品の開発に成功しております。また、タンブラー製品において重要視されるガラス表面の肌品質向上を、特殊な仕様の金型開発に成功したことにより実現しました。
陶磁器分野においては、営業、マーケティング、商品開発、研究開発、製造工場及び技術部門が連携して、お客様が求めているテーブルウェアの市場調査、商品開発、材料開発、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、従来の陶磁器技術にとらわれず、新技法での加飾性・機能性の向上に積極的に取り組み、新規顧客の創出に寄与しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、125百万円であります。

紙容器関連
紙容器分野においては、工場生産技術部門にて、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、ロボットを新たに導入しFA化を進めたことにより、生産効率の向上のみならず、安全面及び衛生面でも貢献しています。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、23百万円であります。

プラスチック容器関連
プラスチック容器分野においては、容器市場における素材毎の技術革新が進む中、R&Dセンターにおいて、各種の技術開発を行っております。当連結会計年度においては、さらなるボトル軽量化技術の開発を進めるとともに、消費者の飲用体験の質的向上に繋がるような容器開発に取り組みました。内容物の保護に寄与するガスバリア性能の向上技術についても引き続き開発を進めています。また、新分野向けのPET容器開発も継続して実施しています。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、197百万円であります。


産業器材関連
産業器材分野においては、トッププレートの新商品開発及び生産効率と品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、トッププレートの新商品開発に取組み、新たな機種の受注を獲得しております。また、印刷工程の生産効率向上を目的した改善に取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、16百万円であります。

その他
研究開発センターでは、電気、電子、自動車、環境、生活用品など多様な分野に貢献する新規材料開発及び高付加価値商品の開発を実施しております。当連結会計年度においては、有機無機ハイブリッドガラスや消臭ガラスなどの開発品をお客様へ提案し、ニーズに合った商品へと改善してきました。また、CRGにおいては、国内外の様々なニーズに対応した新組成の開発を実施しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、186百万円であります。

当連結会計年度に当社グループが支出した研究開発費は、合計で657百万円であります。

(注) 金額には消費税等は含まれておりません。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01123] S100D5GK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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