有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E19O
タマホーム株式会社 連結経営指標等 (2018年5月期)
(1) 連結経営指標等
(注)1売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 2014年5月期及び2017年5月期並びに2018年5月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2015年5月期及び2016年5月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 2015年5月期及び2016年5月期の株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5 平均臨時雇用人員数は、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
回次 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | |
決算年月 | 2014年5月 | 2015年5月 | 2016年5月 | 2017年5月 | 2018年5月 | |
売上高 | (百万円) | 169,528 | 149,570 | 138,379 | 157,001 | 167,915 |
経常利益 | (百万円) | 4,509 | 2,016 | 1,016 | 3,475 | 4,029 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社 株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | 1,717 | △641 | △446 | 901 | 2,047 |
包括利益 | (百万円) | 1,769 | △387 | △447 | 896 | 1,849 |
純資産額 | (百万円) | 15,460 | 14,393 | 13,531 | 14,088 | 15,513 |
総資産額 | (百万円) | 86,408 | 87,071 | 83,866 | 83,350 | 90,785 |
1株当たり純資産額 | (円) | 507.32 | 467.76 | 442.96 | 463.12 | 515.30 |
1株当たり当期純利益 金額又は1株当たり 当期純損失金額(△) | (円) | 57.14 | △21.34 | △14.84 | 30.00 | 68.12 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 17.6 | 16.1 | 15.9 | 16.7 | 17.1 |
自己資本利益率 | (%) | 11.6 | △4.4 | △3.3 | 6.6 | 13.9 |
株価収益率 | (倍) | 12.8 | ― | ― | 21.3 | 16.2 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 5,891 | △7,809 | 36 | △1,100 | 4,501 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △4,872 | △9,177 | △2,220 | △555 | △1,494 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 5,256 | 12,028 | 1,681 | 1,750 | 1,918 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 31,975 | 27,119 | 26,566 | 26,706 | 31,627 |
従業員数 〔外、平均臨時雇用人員〕 | (名) | 3,166 〔―〕 | 3,015 〔―〕 | 2,966 〔―〕 | 3,196 〔―〕 | 3,408 〔―〕 |
(注)1売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 2014年5月期及び2017年5月期並びに2018年5月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2015年5月期及び2016年5月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 2015年5月期及び2016年5月期の株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5 平均臨時雇用人員数は、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27305] S100E19O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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