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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CO81

有価証券報告書抜粋 株式会社ブロードリーフ 連結経営指標等 (2017年12月期)


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回次国際会計基準
移行日第7期第8期第9期
決算年月2015年1月1日2015年12月2016年12月2017年12月
売上収益(千円)-16,785,91416,760,16718,194,991
税引前利益(千円)-3,058,7002,921,3262,989,455
親会社の所有者に帰属する当期利益(千円)-1,984,7131,875,5361,932,104
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(千円)-1,971,7591,876,3831,951,542
親会社の所有者に帰属する持分(千円)21,178,94319,914,67419,159,18719,737,424
総資産額(千円)28,253,68426,120,33525,321,97028,062,930
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)405.27411.40425.67445.80
基本的1株当たり当期利益(円)-40.0139.4743.63
希薄化後1株当たり当期利益(円)-39.9939.4543.60
親会社所有者帰属持分比率(%)75.076.275.770.3
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)-9.79.69.9
株価収益率(倍)-14.916.024.0
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)-599,5183,141,9762,557,778
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△801,507△684,043△2,072,263
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△1,875,722△3,323,856△2,250,582
現金及び現金同等物の期末残高(千円)10,719,0328,628,5107,738,2065,970,318
従業員数(人)820794772928
(注)1.第8期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.第8期において普通株式1株につき2株の株式分割を行いましたが、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益を算定しております。


回次日本基準
第7期第8期
決算年月2015年12月2016年12月
売上高(千円)16,834,11716,855,182
経常利益(千円)2,434,0812,138,014
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)1,192,5861,217,502
包括利益(千円)1,210,9791,214,596
純資産額(千円)19,245,74817,821,401
総資産額(千円)25,439,76923,989,346
1株当たり純資産額(円)396.97395.79
1株当たり当期純利益金額(円)24.0425.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)24.0325.61
自己資本比率(%)75.574.3
自己資本利益率(%)5.96.6
株価収益率(倍)24.824.7
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)601,2513,135,639
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△801,275△684,042
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,877,685△3,317,520
現金及び現金同等物の期末残高(千円)8,628,5097,738,205
従業員数(人)794772
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第8期において普通株式1株につき2株の株式分割を行いましたが、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3.第7期及び第8期の日本基準に基づく連結財務諸表につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27361] S100CO81)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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