有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CO81
株式会社ブロードリーフ 役員の状況 (2017年12月期)
男性8名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役鬼澤盛夫、渡邊喜一郎及び池田茂は、社外取締役であります。
2.監査役石井友二及び西本強は、社外監査役であります。
3.2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査役を選任しております。補欠の監査役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役社長 (代表取締役) | ― | 大山 堅司 | 1968年9月10日生 | 1987年4月 株式会社ビーイング入社 1989年4月 同社取締役 1996年12月 Being Investments Corp. President CEO 2000年7月 株式会社ビーイング取締役副社長 2002年7月 同社執行役員マーケティング部長兼営業部長 2005年10月 アイ・ティー・エックス株式会社顧問 2006年1月 当社取締役副社長 2006年6月 当社代表取締役社長(現任) 2015年1月 事業構想大学院大学客員教授(現任) | (注)3 | 423,400 |
取締役副社長 | ― | 山中 健一 | 1968年10月10日生 | 1992年4月 三菱電機エンジニアリング株式会社入社 1996年1月 株式会社ビーイング入社 2000年4月 同社執行役員 2005年5月 同社経営推進室副室長 2005年11月 株式会社JIMOS執行役員 2010年10月 当社執行役員管理本部長 2011年1月 当社経営管理グループ長兼務 2012年3月 当社取締役執行役員管理本部長 2014年1月 当社取締役副社長(現任) | (注)3 | 2,000 |
取締役 | ― | 鬼澤 盛夫 | 1944年4月8日生 | 1970年4月 日本ユニバック株式会社(現日本ユニシス株式会社)入社 1985年3月 シチズン時計株式会社入社 1985年9月 Citizen Europe Ltd. President and Managing Director 1992年2月 メンター・グラフィックス・ジャパン株式会社代表取締役社長 1999年2月 コネクサント・システムズ・ジャパン株式会社(現コネクサント・システムズ株式会社)代表取締役社長 2006年2月 オートデスク株式会社代表取締役社長 2012年3月 同社アドバイザー 当社取締役(現任) | (注)3 | 2,000 |
取締役 | ― | 渡邊 喜一郎 | 1959年1月23日生 | 1981年4月 株式会社オリエンタルランド入社 1991年4月 日産自動車株式会社入社 1995年12月 日本電信電話株式会社入社 マルチメディアビジネス開発部担当課長 2003年10月 株式会社トミー(現株式会社タカラトミー)入社 コンテンツ事業戦略本部副本部長 2006年1月 株式会社ティーツーアイエンターテイメント(現タカラトミーフィールドテック)代表取締役副社長 2008年11月 株式会社メディア工房取締役 常務執行役員 2012年5月 株式会社DELTA FORCE代表取締役 2014年3月 株式会社ワンオブゼム監査役 当社取締役(現任) 2016年3月 株式会社ワンオブゼム取締役(現任) 2017年2月 株式会社DYD代表取締役(現任) | (注)3 | 2,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役 | ― | 池田 茂 | 1941年3月4日生 | 1964年4月 日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社 1985年7月 同社新潟支社長 1992年6月 同社取締役人事部長 1997年6月 同社常務取締役マルチメディア推進本部長 1999年4月 株式会社エヌ・ティ・ティエムイー代表取締役社長 2002年7月 情報通信ネットワーク産業協会専務理事 2007年4月 スカパーJSAT株式会社(現株式会社スカパーJSATホールディングス)社外取締役 2007年4月 メディア・クルーズ・ソリューション株式会社(現ブロードアース株式会社)社外取締役(現任) 2007年6月 株式会社ACCESS顧問(現任) 2008年4月 事業創造大学院大学客員教授(現任) 2009年4月 多摩大学大学院客員教授 2015年9月 一般財団法人社会開発研究センター理事(現任) 2016年3月 当社取締役(現任) | (注)3 | 3,000 |
常勤監査役 | ― | 青木 伸也 | 1946年12月16日生 | 1965年4月 岩井産業株式会社(現双日株式会社)入社 2000年4月 日商岩井マネジメントサービス株式会社(現双日シェアードサービス株式会社)代表取締役副社長 2003年6月 有限会社ブレーンズオブトラスト代表取締役 2004年7月 株式会社ニュース・サービス・センター執行役員総務局長 2007年1月 当社入社 2007年3月 当社常勤監査役(現任) | (注)4 | 5,000 |
監査役 | ― | 石井 友二 | 1953年11月22日生 | 1980年11月 監査法人朝日会計社(現有限責任 あずさ監査法人)入社 1984年2月 公認会計士登録 1985年3月 石井公認会計士事務所開設 同所所長(現任) 1988年4月 安田信託銀行株式会社(現みずほ信託銀行株式会社)入社 1993年10月 同社コンサルティング部室長 1995年3月 株式会社アクシスウェイブ(ホワイトボックスコンサルティング株式会社に商号変更後、ホワイトボックス株式会社に吸収合併)代表取締役 2002年10月 監査法人ブレインワーク代表社員(現任) 2003年12月 ホワイトボックス株式会社代表取締役(現任) 2005年6月 株式会社タケエイ監査役(現任) 2014年3月 当社監査役(現任) | (注)4 | - |
監査役 | ― | 西本 強 | 1973年11月21日生 | 1998年10月 司法試験合格 2000年10月 弁護士登録 2000年10月 西村総合法律事務所(現西村あさひ法律事務所)入所 2002年12月 日比谷パーク法律事務所入所 2006年5月 米国コロンビア大学ロースクール修士課程終了 2006年9月 ヒューズ・ハバード・アンド・リード法律事務所入所 2007年2月 ニューヨーク州弁護士登録 2010年1月 日比谷パーク法律事務所パートナー(現任) 2011年1月 株式会社エニグモ監査役(現任) 2018年3月 公益財団法人日本サッカー協会監事(現任) 2018年3月 当社監査役(現任) | (注)4 | - |
計 | 437,400 |
(注)1.取締役鬼澤盛夫、渡邊喜一郎及び池田茂は、社外取締役であります。
2.監査役石井友二及び西本強は、社外監査役であります。
3.2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査役を選任しております。補欠の監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (株) |
平澤 謙二 | 1952年2月6日生 | 1975年4月 大同生命保険相互会社(現大同生命保険株式会社)入社 1998年4月 同社損保事業開発部部長 1999年4月 同社不動産部部長 2005年4月 同社業務監査部部長 2010年6月 T&Dコンファーム株式会社取締役 2012年6月 T&D情報システム株式会社監査役 2015年4月 当社内部監査室室長(現任) 2016年3月 当社補欠監査役(現任) | - |
朝倉 祐介 | 1982年8月19日生 | 2007年9月 司法試験合格 2008年12月 弁護士登録 2008年12月 ビンガム・マカッチェン・ムラセ外国法事務弁護士事務所 坂井・三村・相澤法律事務所(外国法共同事業)入所 2011年9月 三羽総合法律事務所パートナー(現任) 2016年3月 当社補欠社外監査役 2017年12月 当社社外監査役 | - |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27361] S100CO81)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。