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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CODN

有価証券報告書抜粋 株式会社クロス・マーケティンググループ 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長兼CEO
五十嵐 幹1973年5月10日1996年4月日本アジア投資株式会社入社注18,216,500
2003年4月株式会社クロス・マーケティング設立、代表取締役社長就任
2006年12月株式会社リサーチパネル取締役就任(現任)
2011年3月株式会社クロス・マーケティング代表取締役社長兼CEO就任(現任)
2011年7月株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント取締役就任
2011年12月株式会社クロス・コミュニケーション代表取締役就任
2012年2月Cross Marketing China Inc.董事長就任
2013年6月当社代表取締役社長就任
2014年1月株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント代表取締役社長就任
2014年3月当社代表取締役社長兼CEO就任(現任)
2014年6月株式会社レアジョブ取締役就任(現任)
2014年11月Kadence International Business Reserch Pte.Ltd. Director 就任(現任)
2015年1月株式会社クロス・コミュニケーション取締役会長就任(現任)
2017年8月株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント取締役会長就任(現任)
取締役CFOグループ
経営戦略部
部長

財務戦略部
部長
小野塚 浩二1976年10月21日2001年8月フィールズ株式会社入社注13,800
2007年7月株式会社キズナキャスト常務取締役就任
2007年10月株式会社キズナビジョン代表取締役社長就任
2008年10月エン・ジャパン株式会社入社
2009年1月同社 経営企画室室長就任
2010年11月株式会社ファーマネットワーク取締役就任
2012年3月株式会社クロス・マーケティング入社
同社 経営企画室室長就任
2013年1月同社 営業企画部部長就任
2014年1月同社 グループ事業推進部部長就任
2014年2月当社 出向
2014年6月当社 コーポレート本部 本部長就任
2014年9月株式会社クロス・マーケティング 取締役就任(現任)
2014年9月当社 取締役就任
2014年11月Kadence International Business Reserch Pte.Ltd. Director 就任(現任)
2015年6月当社 取締役CFO就任(現任)
2016年1月当社 グループ経営戦略部 部長就任(現任)
当社 財務戦略部 部長就任(現任)
2016年4月株式会社ショッパーズアイ 代表取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役杉村 昌宏1971年12月15日1994年4月日商岩井株式会社(現双日株式会社)入社注1
2000年4月株式会社リクルート入社
2006年3月株式会社チップワンストップ入社
2007年1月株式会社クロス・マーケティング入社
2012年3月同社 取締役就任(現任)
2014年3月当社 取締役就任(現任)
2015年4月株式会社ディーアンドエム代表取締役就任(現任)
取締役松田 武久1962年4月17日1985年4月株式会社リクルート入社注1
2002年10月株式会社リクルートエイブリック出向
2003年10月同社 セカンドキャリア支援推進部部長就任
2004年10月株式会社リクルートキャリアコンサルティング出向
2009年4月同社 執行役員 人材総合営業本部 本部長就任
2011年4月株式会社リクルートキャリアコンサルティング 転籍
同社 執行役員 統括室室長就任
2012年4月同社 採用開発本部 本部長就任
2013年7月株式会社クロス・マーケティング入社
同社 グループ事業推進室 室長就任
2014年1月同社 マーケティング&リサーチ部 部長就任
2014年6月同社 マーケティング&リサーチ本部 本部長就任
2014年9月同社 取締役就任(現任)
2014年9月当社 取締役就任(現任)
2016年3月株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント取締役就任
2017年3月エンバイロセルジャパン株式会社 代表取締役就任(現任)
2017年8月株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント代表取締役社長就任(現任)
取締役亀井 晋1965年9月22日1990年3月株式会社マップインターナショナル(現 株式会社エイチ・アイ・エス)入社注118,100
1997年10月同社 トランスオービットUK Director兼General Manager就任
2001年3月株式会社インフォプラント(現 株式会社マクロミル)入社
C-NEWS部 部長就任
2006年1月同社 営業本部 本部長就任
2010年9月株式会社クロス・マーケティング入社
2011年1月同社 マーケティング&リサーチ本部 副本部長就任
2013年7月同社 マーケティングソリューション部 部長就任
2014年9月同社 取締役就任(現任)
2015年3月当社 取締役就任(現任)
2015年4月株式会社メディリード代表取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役富永 晴次1973年6月9日2001年7月アットネットホーム株式会社 (現株式会社ジュピターテレコム)入社注1
2006年11月トランスコスモス株式会社入社
2010年11月株式会社ズーム入社 代表取締役社長就任
2012年10月株式会社クロス・マーケティング入社(㈱クロス・コミュニケーション出向)
2013年6月株式会社クロス・コミュニケーション 取締役就任
2015年1月同社 代表取締役社長就任(現任)
2015年4月㈱クロス・プロップワークス 代表取締役社長就任
2015年9月株式会社クロス・ジェイ・テック 取締役就任
2015年12月同社 代表取締役社長就任(現任)
2017年3月当社 取締役就任(現任)
取締役
(監査等委員)
内田 輝紀1941年2月28日1964年4月大蔵省(現財務省)入省注2
1981年4月在ワシントン日本国大使館駐在参事官
1990年7月関東財務局東京証券取引所監理官 兼大臣官房審議官(証券局担当)
1992年6月印刷局長
1993年6月電源開発株式会社常務取締役就任
2001年4月株式会社大阪証券取引所副社長就任
2002年6月株式会社武富士取締役副会長就任
2007年2月弁護士登録
2007年3月株式会社クロス・マーケティング監査役就任
2007年9月渥美綜合法律事務所(現渥美坂井法律事務所・外国法共同事業)入所(現任)
2013年6月当社 監査役就任
2017年3月当社 取締役(監査等委員)就任(現任)
取締役
(監査等委員)
田原 泰明1951年4月1日1973年4月川崎製鉄株式会社(現JFEスチール株式会社)入社注2
1995年6月LSI Logic Corporation入社
2002年6月株式会社武富士入社
2004年6月同社 執行役員就任
2008年6月ユニマット山丸証券株式会社監査役就任
2009年3月株式会社クロス・マーケティング監査役就任
2013年6月当社 監査役就任
2017年3月当社 取締役(監査等委員)就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
成松 淳1968年11月4日1996年11月監査法人原会計事務所 入所注2
1998年5月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
2004年12月株式会社東京証券取引所上場部出向
2007年1月クックパッド株式会社入社
2007年6月同社 取締役就任
2007年7月同社 執行役就任
2013年4月ミューゼオ株式会社代表取締役CEO就任(現任)
2013年10月株式会社レアジョブ監査役就任
2013年12月株式会社ヘリオス社外監査役就任(現任)
2015年11月株式会社プラップジャパン社外取締役就任
2016年6月株式会社レアジョブ取締役(監査等委員)就任(現任)
2017年3月当社 取締役(監査等委員)就任(現任)
8,238,400


(注) 1.任期は、2018年3月29日から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2.任期は、2017年3月29日から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.取締役内田輝紀氏、田原泰明氏及び成松淳氏は社外取締役であります。
4.当社は、監査等委員である取締役である内田輝紀氏、田原泰明氏及び成松淳氏との間で会社法第427条第1項に基づく責任限定契約を締結しております。
5.監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 成松淳 委員 内田輝紀 委員 田原泰明

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27421] S100CODN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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