シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CO9M

有価証券報告書抜粋 東海カーボン株式会社 事業の内容 (2017年12月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(東海カーボン株式会社)、子会社27社及び関連会社3社から構成されており、その主な事業分野と当該各事業分野に係る当社及び関係会社の位置付けは次のとおりであります。
なお、次の5事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
事業区分主要な製品関係会社
カーボンブラック事業カーボンブラック (ゴム製品用・黒色顔料用・導電用)国内当社
東海運輸㈱
海外Cancarb Limited
THAI TOKAI CARBON PRODUCT CO.,LTD.
東海炭素(天津)有限公司
黒鉛電極事業電気製鋼炉用黒鉛電極国内当社
海外TOKAI ERFTCARBON GmbH
TOKAI CARBON US HOLDINGS INC.
TOKAI CARBON GE HOLDING LLC
TOKAI CARBON GE LLC
TOKAI CARBON GE FUND CORP.
TOKAI CARBON ELECTRODE SALES L.L.C.
ファインカーボン事業ファインカーボン (特殊炭素製品) 、電機用ブラシ、鉛筆用芯国内当社
東海ファインカーボン㈱
オリエンタル産業㈱
海外TOKAI CARBON U.S.A.,INC.
MWI,INC.
TOKAI CARBON EUROPE GmbH
TOKAI CARBON EUROPE LTD.
TOKAI CARBON ITALIA S.R.L.
TOKAI CARBON DEUTSCHLAND GmbH
SCHUNK TOKAI SCANDINAVIA AB
東海耀碳素(大連)有限公司
韓国東海カーボン㈱
工業炉及び関連製品事業
工業用電気炉、ガス炉、炭化けい素・アルミナ耐火物、耐火断熱煉瓦、炭化けい素発熱体、セラミックス抵抗器国内東海高熱工業㈱
東海高熱エンジニアリング㈱
海外上海東海高熱耐火制品有限公司
東海高熱(蘇州)工業炉有限公司
その他事業摩擦材、リチウムイオン二次電池用負極材、不動産賃貸国内当社
東海マテリアル㈱
三友ブレーキ㈱
ダイヤ通商㈱
東海能代精工㈱
海外東海碳素(蘇州)有限公司

以上に述べた事項の概要図は、次頁のとおりであります。




0101010_001.png

(注)1. ※印は連結子会社、○印は関連会社で持分法適用会社であります。
2. 連結子会社であるTOKAI CARBON ELECTRODE SALES INC.については、2017年10月23日付でTOKAI CARBON US HOLDINGS INC.へ社名を変更しております。
3. TOKAI CARBON GE HOLDING LLCについては、2017年11月7日付でTOKAI CARBON US HOLDINGS INC.を通じて全株式を取得したことにより連結子会社としております。これに伴い、同社の子会社であるTOKAI CARBON GE LLC及びTOKAI CARBON GE FUND CORP.についても連結子会社としております。
4. 従来持分法適用会社であったSGL TOKAI CARBON LTD.SHANGHAIについては、当連結会計年度において当社が持分をすべて売却したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。
5. 従来持分法適用会社であったSGL TOKAI PROCESS TECHNOLOGY PTE.LTD.については、当連結会計年度において当社が株式をすべて売却したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。
6. 従来非連結子会社で持分法非適用会社であった㈱名古屋グリーン倶楽部及び㈱ランコムトーヨーについては、当連結会計年度において清算が結了しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01162] S100CO9M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。