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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CMH5

有価証券報告書抜粋 株式会社N・フィールド 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.00%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
-又吉 弘章1971年11月4日生1997年4月

2011年4月
2012年2月
2013年9月
2013年9月
2014年3月
2014年3月

2015年3月
2015年3月
2016年3月
2016年3月
2016年5月

2016年7月
2017年3月
独立行政法人国立病院機構やまと精神医療センター入職
同機構 紫香楽病院入職
当社入社
執行役員就任
執行役員居宅事業本部長補佐
取締役就任
取締役居宅事業本部関西・中部・中国エリア担当
取締役退任
執行役員居宅事業本部
取締役就任
取締役居宅事業本部福岡支店長
常務取締役居宅事業本部福岡支店長就任
常務取締役居宅事業本部長就任
取締役副社長居宅事業本部長就任
(注)313,000
2017年7月代表取締役社長就任(現任)
専務取締役管理 本部長
久保 明1969年5月10日生2004年11月株式会社JCLバイオアッセイ入社(注)320,000
2008年6月同社取締役就任
2013年6月同社取締役退任
2013年6月当社入社 管理本部総務部長
2013年12月経営企画室長
2014年3月執行役員就任
2014年3月執行役員経営企画室長
2015年3月取締役就任
2015年3月取締役経営企画室長兼レセプト管理部長
2016年3月
2016年7月
2017年3月
常務取締役経営企画室長就任
常務取締役管理本部長
専務取締役管理本部長就任(現任)
常務取締役居宅事業本部 福岡支店長吉田 秀樹1980年1月29日生2008年9月独立行政法人国立病院機構菊池病院入職(注)37,000
2014年3月当社入社
2014年12月居宅事業本部関東東エリア部長
2015年12月執行役員就任
2015年12月執行役員居宅事業本部九州Ⅲエリア部長
2016年3月取締役就任
2016年3月

2016年7月
2017年3月
取締役居宅事業本部九州Ⅱエリア担当
取締役居宅事業本部福岡支店長就任
常務取締役居宅事業本部福岡支店長就任(現任)
取締役
(監査等委員)
-前野 博1952年6月25日生1975年4月大阪国税庁(注)2,4,5
1999年7月前野博税理士事務所開設(現任)
2010年2月当社社外監査役就任
2016年3月当社社外取締役(監視塔委員)(現任)
取締役
(監査等委員)
-田中 浩一1954年12月22日生1979年4月一吉証券株式会社入社(注)4、5-
1948年4月同社執行役員 紀州アドバイザー本部長
2013年12月当社入社 管理本部総務部長
2015年1月有限会社 糸山介護センター入社管理部長
2018年3月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
取締役
(監査等委員)
-中島 泰1946年11月14日生1975年4月大阪法務局入庁(注)2、4、5-
2003年4月奈良地方法務局長
2009年4月大阪家庭裁判所家事調停委員
2018年3月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
取締役
(監査等委員)
-三好 吉安1971年11月5日生1996年3月東京地方裁判所事務官(注)2、4、5-
1998年4月横浜地方裁判所書記官
2002年10月弁護士登録
2018年3月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
40,000



(注)1 当社は、監査等委員会設置会社であります。
2 取締役 前野博、取締役 中島泰及び取締役 三好吉安は、社外取締役であります。
3 監査等委員以外の取締役の任期は、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員である取締役の任期は、2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 田中浩一 委員 前野博 委員 中島泰 委員 三好吉安

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27723] S100CMH5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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