有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCJG
CYBERDYNE株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
(注)1.取締役中田金一、吉田和正及び今井光は社外取締役です。
2.監査役藤谷豊、ケース・フェレコープ及び岡村憲一郎は社外監査役です。
3.取締役中田金一、吉田和正及び今井光並びに監査役藤谷豊は、東京証券取引所有価証券上場規程第436条の2に定める独立役員としての要件及び当社における「社外役員の独立性に関する基準」を満たしていることから独立役員に指定し、同取引所に届け出ています。
4.取締役の任期は、2017年6月23日の定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5.監査役の任期は、2017年6月23日の定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役社長 | - | 山海 嘉之 | 1958年6月24日生 | 1987年3月 | 工学博士(筑波大学) | (注)3 | (普通株式) 3,042,000 (B種類株式) 77,696,000 |
2003年7月 | 筑波大学機能工学系教授 | ||||||
2004年4月 | 筑波大学システム情報系 教授(現任) | ||||||
2004年6月 | 当社設立、取締役 | ||||||
2006年2月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2009年9月 | 筑波大学サイバニクス研究センター長(現 研究統括) | ||||||
2014年6月 | 内閣府 革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)プログラムマネージャー(現任) | ||||||
取締役 | 改善対応室 情報戦略チームリーダー | 市橋 史行 | 1978年5月1日生 | 2004年6月 | 当社設立取締役(現任) | (注)3 | (普通株式) 20,000 |
2005年5月 | 当社代表取締役 | ||||||
2006年2月 | メディカルインターフェース株式会社代表取締役 | ||||||
2007年10月 | 当社研究開発本部長 | ||||||
2014年1月 | 当社改善対応室情報戦略チームリーダー(現任) | ||||||
取締役 | コーポレート部門責任者 | 宇賀 伸二 | 1970年2月15日生 | 1994年4月 | 株式会社トーメン(現 豊田通商株式会社)入社 | (注)3 | (普通株式) 60,000 |
2001年10月 | 中央青山監査法人入所 | ||||||
2005年10月 | プライスウォーターハウスクーパース上海事務所(駐在) | ||||||
2007年6月 | リッジウェイキャピタルパートナーズ入社 | ||||||
2008年9月 | 当社入社 財務経理グループ長(財務経理部長) | ||||||
2009年2月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年4月 | 鈴鹿ロボケアセンター株式会社監査役(現任) | ||||||
2013年7月 | 湘南ロボケアセンター株式会社監査役(現任) | ||||||
2013年8月 | Cyberdyne Care Robotics GmbH Managing director(現任) | ||||||
2013年9月 | 大分ロボケアセンター株式会社監査役(現任) | ||||||
2014年1月 | 当社コーポレート部門責任者(現任) | ||||||
取締役 | - | 河本 浩明 | 1974年8月25日生 | 2004年6月 | 当社設立代表取締役 | (注)3 | (普通株式) 14,000 |
2005年5月 | 当社代表取締役 | ||||||
2005年8月 | 財団法人医療機器センター研究員 | ||||||
2006年2月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
2015年4月 | 筑波大学システム情報系 准教授(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 (独立役員) | - | 中田 金一 | 1962年5月12日生 | 1989年7月 | 日本大学医学部勤務 | (注)3 | - |
1996年10月 | 日本人工臓器学会評議委員 | ||||||
1996年11月 | 博士(医学)取得 | ||||||
2003年3月 | 医用電磁駆動システム産業促進共同委員 | ||||||
2003年10月 | 日本大学医学部講師(現任) | ||||||
2008年3月 | 日本冠動脈外科学会評議委員(現任) | ||||||
2008年6月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
取締役 (独立役員) | - | 吉田 和正 | 1958年8月20日生 | 1984年10月 | Intel Corporation入社 | (注)3 | (普通株式) 60,000 |
2003年6月 | インテル株式会社 代表取締役社長 | ||||||
2004年12月 | Intel Corporation セールス&マーケティング統轄本部 副社長 | ||||||
2012年6月 | オンキヨー株式会社取締役(現任) | ||||||
2013年6月 2014年6月 2015年6月 2016年7月 2017年12月 | 当社取締役就任(現任) TDK株式会社取締役(現任) 株式会社豆蔵ホールディングス取締役(現任) フリービット株式会社取締役(現任) 株式会社マイナビ取締役(現任) | ||||||
取締役 (独立役員) | - | 今井 光 | 1949年7月23日生 | 1974年4月 | 山一證券株式会社入社 | (注)3 | - |
1986年1月 | モルガン・スタンレー證券株式会社入社 | ||||||
1993年4月 | メリルリンチ證券株式会社入社 | ||||||
1999年1月 | メリルリンチ日本證券株式会社副会長 | ||||||
2007年11月 | 株式会社レコフ取締役副社長 | ||||||
2008年4月 | 同代表取締役社長 | ||||||
2012年4月 | オリンパス株式会社取締役 | ||||||
2015年6月 2016年6月 2016年12月 | 当社取締役(現任) 大平洋金属株式会社取締役(現任) 株式会社スリーダム取締役会長(現任) | ||||||
常勤監査役 (独立役員) | - | 藤谷 豊 | 1953年4月1日生 | 1975年4月 | 株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入行 | (注)4 | - |
2005年1月 | 有限責任あずさ監査法人入所 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | - | ケース・ フェレコープ | 1956年5月4日生 | 1981年5月 | ロッテルダム地方裁判所及びアムステルダム地方裁判所において弁護士登録 | (注)4 | - |
1992年5月 | 日本における外国法事務弁護士資格登録 | ||||||
2003年5月 | アレン アンド オーベリー外国法事務弁護士事務所マネージングパートナー | ||||||
2005年10月 | 英国イングランド&ウェールズ弁護士資格取得 | ||||||
2007年6月 | 当社監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
監査役 | - | 岡村 憲一郎 | 1971年8月18日生 | 1994年4月 | 中央監査法人入所 | (注)4 | - |
2007年2月 | 株式会社BizNext代表取締役(現 かえで会計アドバイザリー株式会社)(現任) | ||||||
2009年9月 | 株式会社東京国際会計代表取締役(現任) | ||||||
2011年6月 | 税理士法人赤坂綜合会計事務所代表社員(現 かえで税理士法人)(現任) | ||||||
2011年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
2015年6月 | SGホールディングス株式会社監査役(現任) | ||||||
2016年6月 | 兼松サステック株式会社取締役(監査等委員) | ||||||
計 | (普通株式) 3,196,000 (B種類株式) 77,696,000 |
2.監査役藤谷豊、ケース・フェレコープ及び岡村憲一郎は社外監査役です。
3.取締役中田金一、吉田和正及び今井光並びに監査役藤谷豊は、東京証券取引所有価証券上場規程第436条の2に定める独立役員としての要件及び当社における「社外役員の独立性に関する基準」を満たしていることから独立役員に指定し、同取引所に届け出ています。
4.取締役の任期は、2017年6月23日の定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5.監査役の任期は、2017年6月23日の定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30118] S100DCJG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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