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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7ZJ

有価証券報告書抜粋 株式会社イトーヨーギョー 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
経営管理本部長

開発本部長

生産技術部長
畑 中 浩1956年7月23日
1979年4月株式会社住友クレジットサービス(現三井住友
カード株式会社)入社
1994年4月恒菱株式会社入社
1994年12月同社取締役就任
2002年6月当社取締役就任
2003年3月恒菱株式会社代表取締役就任
2005年4月当社取締役営業本部長
2006年4月当社代表取締役副社長
2008年4月当社代表取締役社長就任(現任)
2009年11月当社生産部長
2010年7月当社商事部長
2011年5月当社コンクリート営業本部長
2014年10月当社経営管理本部長(現任)
2017年4月当社インフラ事業本部長
2018年4月当社開発本部長(現任)兼生産技術部長(現任)
(注)333
取締役開発 本部副本部長

技術開発部長
高 岡 薫 生1969年5月28日
1996年4月日本海工株式会社入社
2003年6月当社入社
2009年4月当社技術開発部次長
2012年4月当社開発本部副本部長(現任)兼開発営業部長兼技術開発部次長
2014年6月当社取締役就任(現任)
2017年12月当社技術開発部長(現任)
(注)33
取締役コンクリート営業部長

インフラ事業本部長
伊 藤 量 哉1972年5月3日
1995年4月丸紅建設機械販売株式会社入社(現丸紅株式会社)
1999年5月当社入社
2012年4月当社大阪営業部長兼神戸営業所長
2013年4月当社コンクリート営業本部副本部長
2014年4月当社執行役員(現任)
2015年8月当社営業推進部長
2017年4月当社インフラ事業本部副本部長兼コンクリート営業部長(現任)
2018年4月当社インフラ事業本部長(現任)
2018年6月当社取締役就任(現任)
(注)3
取締役建築設備部長兼
インフラ事業本部長
佐 藤 勝 也1968年9月18日
1992年4月株式会社精研入社
2002年5月有限会社アイワテック入社
2003年4月日本水理株式会社入社
2004年10月恒菱株式会社入社
2013年4月当社建築設備部長就任(現任)
2015年4月当社執行役員(現任)
2017年4月当社インフラ事業本部副本部長
2018年4月当社インフラ事業本部長(現任)
2018年6月当社取締役就任(現任)
(注)3
取締役岡 博1947年9月24日
1971年7月三菱重工業株式会社入社
2004年4月三菱重工空調システム株式会社(現三菱重工冷熱株式会社)代表取締役社長就任
2014年6月当社取締役就任(現任)
(注)3
監査役
(常勤)
鑄 方 徳 亮1955年4月24日
1978年4月東洋産業株式会社入社
1994年12月株式会社日建技術コンサルタント入社
1997年2月当社入社
2015年6月当社監査役就任(現任)
(注)41
監査役喜 多 秀 樹1961年9月13日
1986年4月株式会社鴻池組入社
1989年5月安田特許事務所入所
1993年12月弁理士登録
2002年6月特許業務法人サンクレスト国際特許事務所
共同開設
2009年12月同所代表社員(現任)
2011年6月当社監査役就任(現任)
(注)4
監査役畑 山 直 久1978年5月10日
2007年12月あずさ監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入社
2011年10月公認会計士登録
2014年1月畑山公認会計士事務所代表(現職)
2014年3月税理士登録
2018年6月当社監査役就任(現任)
(注)5
37

(注) 1 取締役 岡博は社外取締役であります。
2 監査役 喜多秀樹及び監査役 畑山直久は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 鑄方徳亮及び監査役 喜多秀樹の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 畑山直久の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01216] S100D7ZJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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