有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G34E
株式会社KADOKAWA 連結経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第1期 | 第2期 | 第3期 | 第4期 | 第5期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 100,566 | 200,945 | 205,717 | 206,785 | 208,605 |
経常利益 | (百万円) | 2,472 | 10,189 | 7,407 | 3,716 | 4,205 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | 14,055 | 6,845 | 5,767 | 1,038 | △4,085 |
包括利益 | (百万円) | 15,205 | 6,704 | 7,560 | 1,316 | △1,604 |
純資産 | (百万円) | 104,248 | 104,526 | 111,724 | 109,128 | 103,411 |
総資産 | (百万円) | 205,673 | 201,609 | 246,949 | 239,881 | 240,072 |
1株当たり純資産 | (円) | 1,457.83 | 1,529.43 | 1,620.10 | 1,629.37 | 1,602.08 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 200.03 | 99.12 | 85.03 | 15.53 | △63.94 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 199.21 | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 50.2 | 51.4 | 44.5 | 44.7 | 42.2 |
自己資本利益率 | (%) | 22.5 | 6.6 | 5.4 | 1.0 | - |
株価収益率 | (倍) | 9.42 | 17.50 | 18.77 | 71.43 | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 7,765 | 6,733 | 11,968 | 1,608 | 5,864 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △9,049 | △4,673 | △10,394 | △18,765 | △13,058 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 24,385 | △8,775 | 37,200 | △6,421 | △4,236 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 59,201 | 52,175 | 91,140 | 67,407 | 56,123 |
従業員数 | (人) | 3,857 | 3,984 | 4,179 | 4,330 | 4,546 |
[外、平均臨時雇用者数] | [1,834] | [1,915] | [2,012] | [2,046] | [2,141] |
2.第1期連結会計年度は、設立日である2014年10月1日から2015年3月31日までの6か月間であります。
3.第2期連結会計年度以降の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第2期連結会計年度以降の純資産には株式取得管理給付信託が所有する当社株式が自己株式として計上されております。当該株式は、同期間の1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。また、1株当たり純資産の算定上、当該株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
5.第5期連結会計年度の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を第5期連結会計年度の期首から適用しており、第4期連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30731] S100G34E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。