有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100H1B7
テクノプロ・ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2019年6月期)
回次 | 国際会計基準 | |||||
第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | 第14期 | ||
決算年月 | 2015年6月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | 2019年6月 | |
売上収益 | (百万円) | 81,241 | 90,323 | 100,095 | 116,529 | 144,176 |
営業利益 | (百万円) | 7,283 | 8,494 | 9,647 | 11,238 | 13,739 |
税引前当期利益 | (百万円) | 6,832 | 7,920 | 9,559 | 11,163 | 13,727 |
親会社の所有者に帰属する当期利益 | (百万円) | 6,874 | 7,359 | 7,717 | 8,498 | 9,683 |
当期包括利益 | (百万円) | 6,902 | 7,120 | 7,739 | 8,563 | 8,717 |
親会社の所有者に帰属する持分 | (百万円) | 21,973 | 23,963 | 27,696 | 41,694 | 44,803 |
総資産額 | (百万円) | 58,778 | 63,634 | 70,119 | 88,201 | 93,771 |
1株当たり親会社所有者帰属持分 | (円) | 644.86 | 700.41 | 809.51 | 1,150.04 | 1,234.13 |
基本的1株当たり当期利益 | (円) | 201.76 | 215.80 | 225.58 | 244.81 | 266.86 |
希薄化後1株当たり当期利益 | (円) | - | - | - | 244.62 | 266.79 |
親会社所有者帰属持分比率 | (%) | 37.4 | 37.7 | 39.5 | 47.3 | 47.8 |
親会社所有者帰属持分当期利益率 | (%) | 37.1 | 32.0 | 29.9 | 24.5 | 22.4 |
株価収益率 | (倍) | 15.3 | 14.7 | 20.0 | 27.8 | 21.4 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 6,827 | 7,950 | 8,634 | 10,798 | 11,270 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △304 | △906 | △2,864 | △5,361 | △4,429 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △4,502 | △6,145 | △4,087 | 2,826 | △7,184 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 10,851 | 11,708 | 13,398 | 21,652 | 21,230 |
従業員数 | (人) | 11,716 | 12,990 | 14,287 | 17,327 | 20,780 |
[外、平均臨時雇用者数] | [1,729] | [1,738] | [1,783] | [2,021] | [2,201] |
2.売上収益には、消費税等は含まれていません。
3.第12期以前の希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため記載していません。
4.従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を[ ]外数で記載しています。
5.2014年6月30日開催の取締役会決議により、2014年9月1日付で普通株式1株につき10株の割合で株式分割を行いました。また、2014年9月30日開催の取締役会決議により、2014年11月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行いました。このため、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり親会社所有者帰属持分及び基本的1株当たり当期利益を算定しています。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31030] S100H1B7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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