有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FHET
竹本容器株式会社 連結経営指標等 (2018年12月期)
回次 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | |
決算年月 | 2014年12月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | |
売上高 | (千円) | 11,062,003 | 12,221,168 | 12,799,150 | 14,201,056 | 16,022,096 |
経常利益 | (千円) | 879,994 | 1,275,930 | 1,279,603 | 1,440,998 | 1,762,507 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 581,381 | 827,620 | 836,959 | 986,994 | 1,211,761 |
包括利益 | (千円) | 860,768 | 674,282 | 586,060 | 1,107,012 | 882,461 |
純資産額 | (千円) | 5,077,411 | 5,575,458 | 6,001,378 | 7,872,992 | 8,555,062 |
総資産額 | (千円) | 10,107,636 | 10,956,819 | 12,646,394 | 14,550,849 | 16,730,900 |
1株当たり純資産額 | (円) | 446.78 | 490.61 | 527.18 | 626.51 | 679.43 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 56.48 | 72.83 | 73.65 | 82.29 | 96.72 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | 73.59 | 82.10 | 96.32 |
自己資本比率 | (%) | 50.2 | 50.9 | 47.4 | 53.9 | 50.9 |
自己資本利益率 | (%) | 13.1 | 15.5 | 14.5 | 14.3 | 14.8 |
株価収益率 | (倍) | 7.9 | 13.3 | 13.3 | 13.1 | 14.1 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,506,560 | 1,425,267 | 1,715,532 | 2,241,999 | 2,028,862 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,152,846 | △1,774,119 | △2,209,978 | △1,808,841 | △2,194,774 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 135,001 | △42,928 | 865,109 | 170,483 | 814,157 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,786,069 | 1,369,017 | 1,699,101 | 2,342,903 | 2,860,976 |
従業員数 〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | (名) | 889 [222] | 886 [255] | 910 〔271〕 | 933 〔283〕 | 959 〔319〕 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第64期及び第65期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.従業員数は、就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含んでおります。)であり、正社員の合計であります。なお、従業員数の〔 〕は臨時従業員数の年間平均雇用人数を外書きしております。
4.2014年9月12日付で普通株式1株につき10株の株式分割を行っておりますが、第64期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.2019年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第64期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31037] S100FHET)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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