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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G60E

有価証券報告書抜粋 東京ボード工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

(2) 提出会社の経営指標等

回次第70期第71期第72期第73期第74期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)4,879,7844,307,6384,605,2704,530,6085,258,593
経常利益又は経常損失(△)(千円)502,686284,282159,023△1,245,142△3,143,146
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)516,980412,29959,023△1,515,682△48,198
資本金(千円)221,000221,000221,000221,000221,000
発行済株式総数(株)3,660,3693,660,3693,660,3693,660,3693,660,369
純資産額(千円)4,104,3994,436,1144,451,9642,892,5232,774,291
総資産額(千円)10,413,77910,102,23223,371,60922,532,44722,050,674
1株当たり純資産額(円)1,603.071,732.621,737.381,128.841,082.70
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)30.0020.0020.0020.0010.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)207.86161.0323.04△591.50△18.81
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)39.443.919.012.812.6
自己資本利益率(%)13.89.71.3
株価収益率(倍)8.67.142.8
配当性向(%)14.412.486.8
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)104
〔 19〕
108
〔14〕
112
〔14〕
129
〔12〕
154
〔13〕

株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)

(―)
66.8
(116.5)
58.9
(133.7)
94.1
(154.9)
83.8
(147.1)
最高株価(円)2,0601,8391,1891,7801,977
最低株価(円)1,588963825947801

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第70期から第72期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第73期及び第74期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
3.第73期及び第74期の株価収益率は1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
4.第73期及び第74期の自己資本利益率及び配当性向は当期純損失のため記載しておりません。
5.従業員数は、当社から他社への出向者を除き他社から当社への出向者を含む就業人数であり、〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であり、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。
6.第70期の1株当たり配当額30.00円には、上場記念配当10.00円を含んでおります。
7.当社は、第71期より「役員報酬BIP信託」を導入しております。当該信託が所有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しております。このため、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において当該株式数を控除する自己株式に含めております。また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
8.最高・最低株価は、東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
9.当社株式は、2014年12月25日付で東京証券取引所(市場第二部)に上場しているため、株主総利回り及び比較指数の最近5年間の推移は2016年3月(決算年月)以降を記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31123] S100G60E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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