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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAQP

有価証券報告書抜粋 高砂鐵工株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長大植 啓一1953年3月7日生1976年4月
1999年4月
2002年4月
2004年7月

2007年4月
2007年6月

2010年6月
新日本製鐵㈱入社
同社堺製鐵所総務部長
同社八幡製鐵所労働・購買部長
同社技術総括部スラグ・セメント事業推進部長
当社参与
当社取締役経理・情報システム担当総務部長
当社代表取締役社長(現職)
(注)31
常務取締役総務、経理
担当
畑田 正樹1955年3月18日生1977年4月
2002年4月

2005年4月
2010年6月
2016年6月

2018年6月
㈱第一勧業銀行入行
㈱みずほコーポレート銀行業務監査部シンガポール監査室室長
当社経理部部長
当社取締役総務担当経理部長
当社常務取締役総務担当経理部長
当社常務取締役総務、経理担当(現職)
(注)3-
取締役製造担当
品質保証部長
城石 稔1957年8月20日生1982年3月
2005年6月

2009年6月
2011年1月
2013年6月

2015年6月

2016年6月
当社入社
当社みがき帯鋼事業部みがき帯鋼製造部長
当社品質保証部長
当社名古屋支店長
当社取締役企画室長兼品質保証部長兼製造部長
当社取締役品質保証部長兼製造部長
当社取締役製造担当品質保証部長(現職)
(注)31
取締役調達、
名古屋支店
担当
企画室長
販売部長
横谷 龍裕1963年4月28日生1989年3月
2008年10月
2010年6月

2010年11月
2015年6月
2016年6月
当社入社
当社みがき帯鋼事業部販売部長
当社みがき帯鋼販売部長兼企画室部長
当社販売部長兼企画室部長
当社販売部長兼企画室長
当社取締役調達、名古屋支店担当企画室長兼販売部長(現職)
(注)31


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
橋戸 康正1952年9月13日生1975年4月
2003年7月
2009年6月
2011年1月
2011年4月

2018年4月
2018年6月
当社入社
当社総務部長
当社名古屋支店長
タカサゴスチール㈱参与
タカサゴスチール㈱代表取締役社長
タカサゴスチール㈱顧問
当社取締役(監査等委員)
(現職)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
新谷 清1951年5月22日生1974年4月
1994年6月
1997年2月
2001年12月
2005年1月
2006年6月
2016年6月
2017年6月
新日本製鐵㈱入社
同社財務部部長代理
㈱日鉄ライフ出向
(社)日本監査役協会出向
(社)日本租税研究協会出向
(社)日本租税研究協会事務局長
(公社)日本租税研究協会退職
当社取締役(監査等委員)
(現職)
(注)5-
取締役
(監査等委員)
掛橋 幸徳1965年2月12日生1989年4月
2007年4月

2009年6月
2016年4月
2016年6月
新日本製鐵㈱入社
新日鐵住金ステンレス㈱財務部経理室長
同社財務部財務室長
同社財務部長(現職)
当社取締役(監査等委員)
(現職)
(注)4-
3

(注)1.監査等委員である取締役 新谷清氏、掛橋幸徳氏は社外取締役であります。
2.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役2名を選任しております。
3.2018年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2018年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(千株)
辰口 教彦1944年4月29日生1967年4月
1993年4月
1996年6月
2003年6月
2008年6月
2009年6月
㈱日本勧業銀行入行
㈱第一勧業銀行上野毛支店長
当社取締役
当社常勤監査役
当社顧問
当社顧問退任
-
沢津橋 亨1955年5月17日生1979年4月
2006年3月
2008年12月
2013年10月
2017年1月
㈱第一勧業銀行入行
㈱みずほ銀行名古屋支店長
日本土地建物㈱執行役員
同社常務執行役員
同社常勤監査役(現職)
-

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01275] S100DAQP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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