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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FH4O

有価証券報告書抜粋 株式会社ALBERT 提出会社の経営指標等 (2018年12月期)


メニュー沿革


回次第10期第11期第12期第13期第14期
決算年月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(千円)918,547959,315812,833872,2831,630,775
経常利益
又は経常損失(△)
(千円)161,100△43,500△121,029△158,133199,270
当期純利益
又は当期純損失(△)
(千円)167,215△185,370△279,345△172,977248,100
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)339,000666,054787,333883,5441,360,507
発行済株式総数(株)1,830,0002,171,5002,377,9002,585,2503,258,500
純資産額(千円)388,682857,420823,995843,5852,047,090
総資産額(千円)578,659973,1703,152,5213,015,0743,779,181
1株当たり純資産額(円)212.39394.85345.66325.52627.37
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額
又は当期純損失金額(△)
(円)91.37△90.48△128.33△71.3088.33
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)56.61
自己資本比率(%)67.288.126.127.954.1
自己資本利益率(%)54.817.2
株価収益率(倍)138.12
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)223,478△196,974△7,425△122,280116,568
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△76,723△218,745△42,876△48,659△313,967
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△7,847647,9492,413,62011,680413,439
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)242,946473,8822,835,8122,678,5812,892,962
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(名)41556888100
〔12〕〔13〕〔12〕〔19〕〔51〕


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社が存在しないため、記載しておりません。
4.2014年10月15日付で1株につき100株の株式分割を行いましたが、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.1株当たり配当額は、配当を実施していないため、記載しておりません。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、第10期は潜在株式はありますが、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。第11期、第12期及び第13期においても潜在株式はありますが、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
7.自己資本利益率は、第11期、第12期及び第13期は当期純損失であるため、記載しておりません。
8.株価収益率は、第10期は当社株式が非上場であったため、記載しておりません。第11期、第12期及び第13期は当期純損失であるため、記載しておりません。
9.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含むほか、契約社員を含んでおります。)であり、従業員数欄〔 〕外書きは、臨時雇用者数(人材派遣会社からの派遣社員及びアルバイトを含んでおります。)の年間の平均雇用人員(1日8時間換算)であります。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31276] S100FH4O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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