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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FIXX

有価証券報告書抜粋 株式会社モバイルファクトリー 提出会社の経営指標等 (2018年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(千円)1,540,2251,750,8422,049,9612,392,1312,446,013
経常利益(千円)212,581306,949609,288716,485817,330
当期純利益(千円)118,326186,332409,393506,567564,480
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)224,500470,819472,769474,925476,180
発行済株式総数(株)2,037,2502,416,7504,837,4009,689,4009,699,400
純資産額(千円)905,5791,468,5021,834,2742,217,6892,221,334
総資産額(千円)1,184,6931,796,6172,223,3692,547,4042,562,182
1株当たり純資産額(円)111.13155.78194.44234.72242.60
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)-202717-
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)14.5220.1343.4253.6861.15
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-20.1243.2653.4960.64
自己資本比率(%)76.481.782.587.186.7
自己資本利益率(%)14.015.724.825.025.4
株価収益率(倍)-22.833.024.617.2
配当性向(%)-24.831.131.7-
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)181,200----
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△124,946----
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-----
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)624,806----
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(名)7477808275
(25)(27)(22)(20)(18)

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第14期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。また、第15期以降の持分法を適用した場合の投資利益については、第15期より連結財務諸表を作成しているため、記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、第14期まで当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。また、第15期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当社株式は2015年3月26日に東京証券取引所マザーズに上場しており、新規上場日から第15期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.株価収益率は第14期まで当社株式が非上場であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含みます。)は1年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.2014年11月19日付で1株につき50株の株式分割を、2016年10月1日付で1株につき2株の株式分割を、2017年7月1日付で1株につき2株の株式分割を行いましたが、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
7.第15期より連結財務諸表を作成しているため、第15期以降の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31331] S100FIXX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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