有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100H6WC
株式会社シーアールイー 連結経営指標等 (2019年7月期)
回次 | 第7期 | 第8期 | 第9期 | 第10期 | 第11期 | |
決算年月 | 2015年7月 | 2016年7月 | 2017年7月 | 2018年7月 | 2019年7月 | |
売上高 | (千円) | 25,224,938 | 33,842,725 | 40,475,821 | 33,584,652 | 23,941,977 |
経常利益 | (千円) | 2,185,556 | 4,123,958 | 4,956,735 | 3,103,105 | 1,382,028 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 1,338,781 | 2,307,020 | 3,581,901 | 2,103,231 | 696,588 |
包括利益 | (千円) | 1,338,824 | 2,305,837 | 3,553,575 | 2,160,709 | 966,913 |
純資産額 | (千円) | 8,967,418 | 11,375,494 | 15,819,005 | 16,975,944 | 17,545,241 |
総資産額 | (千円) | 27,152,721 | 37,454,550 | 36,968,961 | 42,252,141 | 54,712,362 |
1株当たり純資産額 | (円) | 393.24 | 480.05 | 621.62 | 677.97 | 696.15 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 72.31 | 99.21 | 146.45 | 83.30 | 27.86 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | 66.24 | 94.38 | 141.97 | 81.90 | 27.68 |
自己資本比率 | (%) | 33.0 | 30.4 | 42.7 | 39.9 | 31.9 |
自己資本利益率 | (%) | 14.9 | 22.7 | 26.4 | 12.9 | 4.1 |
株価収益率 | (倍) | 10.4 | 6.0 | 5.3 | 11.5 | 40.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △3,172,761 | 4,188,733 | 2,423,289 | 2,974,334 | △13,350,157 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,640,196 | △2,740,252 | △821,005 | △3,807,152 | △1,529,098 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 8,222,934 | 4,346,483 | △1,397,480 | △278,855 | 10,522,587 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 8,416,765 | 14,211,729 | 14,392,598 | 13,384,989 | 9,032,949 |
従業員数 | (人) | 146 | 154 | 170 | 208 | 218 |
2.当社は、2014年12月10日付で普通株式1株につき50株の株式分割を、2016年11月1日付及び2018年8月1日付でそれぞれ普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。これに伴い、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3.当社は、2015年4月21日に東京証券取引所市場第二部に上場したため、第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第7期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第7期の自己資本利益率は、連結初年度のため、期末自己資本に基づいて算定しております。
5.平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31441] S100H6WC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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