有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFSU
東京鐵鋼株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第86期 | 第87期 | 第88期 | 第89期 | 第90期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 53,435 | 59,357 | 47,344 | 41,148 | 51,019 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 1,012 | 3,392 | 3,322 | 646 | △1,240 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (百万円) | 768 | 2,050 | 5,496 | 781 | △1,082 |
資本金 | (百万円) | 5,839 | 5,839 | 5,839 | 5,839 | 5,839 |
発行済株式総数 | (株) | 9,365,305 | 9,365,305 | 9,365,305 | 9,365,305 | 9,365,305 |
純資産額 | (百万円) | 26,970 | 29,298 | 34,019 | 34,580 | 33,566 |
総資産額 | (百万円) | 43,817 | 46,396 | 46,216 | 50,201 | 51,948 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,919.41 | 3,166.43 | 3,671.03 | 3,723.98 | 3,607.47 |
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額) | (円) | 7.00 | 12.00 | 12.00 | 7.00 | 12.00 |
(2.00) | (2.00) | (4.00) | (2.00) | (2.00) | ||
1株当たり 当期純利益金額又は 1株当たり 当期純損失金額(△) | (円) | 82.44 | 221.78 | 593.64 | 84.19 | △116.45 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 61.6 | 63.1 | 73.6 | 68.9 | 64.6 |
自己資本利益率 | (%) | 2.9 | 7.3 | 17.4 | 2.3 | △3.2 |
株価収益率 | (倍) | 25.5 | 10.8 | 3.2 | 27.1 | ― |
配当性向 | (%) | 42.5 | 27.1 | 10.1 | 41.6 | ― |
従業員数 | (名) | 446 | 463 | 509 | 494 | 518 |
〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | 〔56〕 | 〔66〕 | 〔81〕 | 〔84〕 | 〔97〕 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第90期の株価収益率及び配当性向は1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 2017年10月1日を効力発生日として、5株を1株とする株式併合を実施したため、第86期の期首に当該株式併合が行われたものと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額を算定しております。
5 2017年10月1日をもって、5株を1株とする株式併合を実施しております。第90期の1株当たり配当額の記載は、中間配当額2円と期末配当額10円の合計値としております。なお、当該株式併合を踏まえて換算した場合、中間配当額は10円となるため、期末配当額10円を加えた年間配当額は1株につき20円となります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01292] S100DFSU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。