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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCPL

有価証券報告書抜粋 株式会社サンユウ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社 長西野 淳二1956年2月6日生1981年4月 新日本製鐵株式會社入社
1997年6月 同社室蘭製鐵所圧延工場棒鋼
技術グループリーダー
2005年4月 同社名古屋支店 部長
2007年7月 同社釜石製鐵所製造部長
2009年7月 同社室蘭製鐵所製品技術部長
2011年4月 同社棒線事業部棒線営業部部長
2012年10月 新日鐵住金株式会社へ統合
同社棒線事業部棒線技術部長
2013年4月 同社棒線事業部上席主幹
2014年3月 同社退社
2014年4月 当社入社 当社顧問
2014年6月 当社代表取締役社長(現任)
(注)30

取 締 役財務部長加藤 和彦1959年10月17日生1982年4月 日鐵商事株式會社(現 日鉄住金物産株式会社)入社
1999年4月 同社大阪支店総務部審査チームリーダー
2005年4月 同社審査部長
2010年4月 同社参与審査部長
2012年4月 同社執行役員審査部長
2013年10月 日鉄住金物産株式会社へ統合
同社執行役員内部統制部長
2014年4月 同社執行役員
2016年4月 当社入社、顧問
2016年6月 当社取締役執行役員財務部長(現任)
(注)31
取 締 役-清水 良寛1974年4月28日生1997年4月 福岡地方裁判所入庁 裁判所書記官
2002年11月 司法試験合格
2003年3月 同所退職
2003年4月 司法修習(修習第57期)
2004年10月 弁護士登録(大阪弁護士会) 弁護士法人 淀屋橋・山上合同入所
2010年4月 同所パートナー就任(現任)
2011年4月 マックスバリュ中部株式会社 社外監査役就任(現任)
2015年6月 当社社外取締役(現任)
(注)3-


役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-山田 邦夫1953年2月14日生1975年4月 三菱商事株式会社入社
1994年10月 同社ステンレス部ステンレス
第一チームリーダー
2000年4月 同社ステンレス部長代行
2002年6月 株式会社サステック 代表取締役社長
2008年7月 株式会社メタルワン大阪支社長
2010年4月 株式会社メタルワン鉄鋼製品販売 代表取締役社長
2013年3月 同社定年退職
2013年4月 株式会社東信鋼鉄入社 顧問
2013年8月 同社 代表取締役社長
2015年8月 同社退社
2015年10月 当社入社 参与営業本部副本部長
2016年6月 当社取締役専務執行役員営業本部長
2018年6月 当社常勤監査役(現任)
(注)4-
監 査 役-熊岡 繁喜1945年8月17日生1964年4月 熊本国税局入局
2001年7月 枚方税務署長
2002年7月 大阪国税局査察部次長
2003年7月 豊能税務署長
2004年8月 税理士業開業(現任)
2006年7月 当社監査役(現任)
(注)5-

監 査 役-長谷川 泰一郎1968年5月10日生1992年4月 住友金属工業株式会社入社
2000年4月 株式会社住友金属小倉へ転籍
同社営業第一部自動車鋼材室勤務
2008年5月 同社営業第二部加工素材室参事
2012年1月 住友金属工業株式会社へ転籍
同社棒線営業部加工素材室参事
2012年10月 新日鐵住金株式会社へ統合
同社棒線事業部棒線営業部棒鋼第一室主幹
2014年4月 同社大阪支社棒線第一室室長(現任)
2014年6月 当社監査役(現任)
(注)5-
1
(注)1.取締役清水良寛は、社外取締役であります。
2.監査役熊岡繁喜及び長谷川泰一郎の2名は、社外監査役であります。
3.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の日から1年間
4.当社定款第35条第2項に「任期の満了前に退任した監査役の補欠として選任された監査役の任期は、退任した監査役の任期の満了する時までとする。」旨を定めており、2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の日から1年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の日から4年間
6.当社では、経営の意思決定・監督機能と業務執行機能を分離することにより職務責任を明確化するとともに、業務執行の機能性を高め、経営環境の変化に迅速かつ柔軟に対応するため、執行役員制度を導入しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01296] S100DCPL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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