有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBV3
モリ工業株式会社 沿革 (2018年3月期)
1929年4月に森 明長(創業者、初代社長)が堺市で自転車部品製造を目的として、個人経営の森製作所を設立したのが当社の始まりであります。1949年1月には株式会社に組織変更し、商号を日本輪業株式会社としました。
設立後の沿革は次のとおりであります。
年月 | 摘要 |
1949年1月 | 日本輪業株式会社設立(本社 大阪府堺市北向陽町2丁64番地) |
1956年2月 | 本社を大阪府堺市北清水町3丁144番地に移転 |
1961年2月 | 商号をモリ工業株式会社に変更 |
1961年9月 | 大阪府河内長野市に河内長野工場を新設 |
1963年7月 | 本社を大阪府河内長野市楠町東1615番地(河内長野工場内)に移転 |
1964年10月 | 東京都に東京営業所を開設 |
1964年11月 | 名古屋市に名古屋営業所を開設 |
1970年1月 | 本社事務所、南工場(河内長野工場内)を新設 |
1972年2月 | 竹田工業株式会社(大阪府河内長野市)に資本参加 |
1972年3月 | しろがね産業株式会社(大阪府河内長野市)を設立 |
1973年6月 | 大阪証券取引所市場第2部に株式を上場 |
1974年3月 | 北工場(河内長野工場内)を新設 |
1974年5月 | 大阪市に大阪事務所を開設 |
1978年6月 | モリ・ステンレス建材株式会社(大阪府河内長野市)を設立 |
1980年7月 | 東京証券取引所市場第2部に株式を上場 |
1980年12月 | 東京営業所を支店に昇格 |
1982年1月 | 広島市に広島営業所(現 中四国営業所)を開設 |
1983年4月 | 大阪市難波駅前に本社事務所を設置し、大阪事務所を統合 |
1983年6月 | 東京・大阪両証券取引所市場第1部に株式を上場 |
1983年9月 | 株式会社森製作所(大阪府堺市)に資本参加 |
1984年6月 | 太陽工業株式会社(現 関東モリ工業株式会社、埼玉県狭山市)に資本参加 |
1984年10月 | 埼玉県狭山市に埼玉営業所を開設 |
1984年12月 | 在阪の子会社4社(しろがね産業、モリ・ステンレス建材、竹田工業、森製作所)を合併させ、モリ金属株式会社を設立 |
1985年3月 | 美原工場(大阪府南河内郡美原町)を取得 |
1987年9月 | 福岡市に福岡営業所を開設 |
1989年4月 | 河内長野本館(河内長野工場内)を新設 |
1990年11月 | 栄輪業株式会社(1993年7月 株式会社エスアール・サンツアーに社名変更、茨城県筑波郡谷和原村)に資本参加 |
1991年10月 | マエダ工業株式会社(大阪府南河内郡美原町)に資本参加 |
1993年10月 | マエダ工業とモリ金属を合併させ株式会社モリ・サンツアー(現 モリ金属株式会社、大阪府河内長野市)を設立 |
1995年4月 | 株式会社エスアール・サンツアーを吸収合併 |
1995年8月 | 大阪市浪速区に大阪事務所を開設 |
1995年9月 | 本社事務所を河内長野工場内に移転 |
2001年2月 | 茨城県水海道市に条鋼用熱間圧延工場(茨城工場内)を新設 |
2004年7月 | 名古屋営業所を支店に昇格 |
2006年5月 | 本社事務所を大阪市中央区に移転し、大阪事務所を統合 |
2010年10月 | Auto Metal Company Limited(タイ王国バンコク市)に資本参加 |
2012年10月 | PT. MORY INDUSTRIES INDONESIA(インドネシア共和国西ジャワ州)を設立 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01315] S100DBV3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。