有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IOLR (EDINETへの外部リンク)
株式会社TOKYO BASE 沿革 (2020年2月期)
年月 | 変遷の内容 |
2008年12月 | 株式会社STUDIOUSを設立(資本金300万円) |
2009年3月 | 株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 原宿本店」及び「STUDIOUS ONLINE STORE」の譲受により、STUDIOUS事業開始 |
2010年2月 | 関西地区初となる、「STUDIOUS 心斎橋店」を出店 |
2010年3月 | 株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 新宿店」を譲受、これをもって全STUDIOUS店舗を取得し事業譲受が完了 |
2011年8月 | 株式会社スタートトゥデイ運営のオンラインモール「ZOZOTOWN」内に、「STUDIOUS ZOZOTOWN」出店 |
2012年12月 | 関西地区初の路面店「STUDIOUS 南堀江店」を出店 |
2013年3月 | 中京地区初となる、「STUDIOUS 名古屋店」を出店 |
2014年11月 | 九州地区初となる、「STUDIOUS 福岡店」を出店 |
2015年3月 | UNITED TOKYO業態を開始 「UNITED TOKYO WOMENS新宿店」、「UNITED TOKYO MENS新宿店」、自社直営WEBサイト「UNITED TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「UNITED TOKYO ZOZOTOWN」の4店を出店 |
2015年4月 | UNITED TOKYO業態として関西地区初進出となる「UNITED TOKYO 大阪店」を出店 |
2015年9月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場 |
2016年6月 | 商号を株式会社TOKYO BASEに変更 |
2016年9月 | 香港に100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd.」を設立 |
2017年2月 | 東京証券取引所市場第一部に上場市場を変更 |
2017年4月 | 海外初進出となる「STUDIOUS 香港店」を、中華人民共和国香港特別行政区に出店 |
2017年6月 | 有限会社ロスチャイルド(現:株式会社FACTOTUM)の株式49%を取得し、持分法非適用関連会社化 |
2017年9月 | STUDIOUS業態の派生業態であった、「STUDIOUS CITY」をリニューアルし、「CITY」業態として独立 |
2017年11月 | UNITED TOKYO業態として海外初進出となる「UNITED TOKYO 香港店」を出店 |
2018年3月 | EC専用業態の「TOKYO DEPARTMENT STORE」をZOZOTOWNへ出店 |
2018年6月 | 株式会社FACTOTUMの株式45.6%を売却し、非関連会社化 |
2018年9月 | PIBLIC TOKYO業態を開始 「PUIBLIC TOKYO WOMENS新宿店」、「PUBLIC TOKYO MENS新宿店」、「PUBLIC TOKYO 大阪店」、自社直営WEBサイト「PUBLIC TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「PUBLIC TOKYO ZOZOTOWN」の5店を出店 |
2018年12月 | PUBLIC TOKYO業態として海外初進出となる「PUBLIC TOKYO 香港店」を出店 |
2019年1月 | CITY業態を廃止 |
2019年3月 | 「東百国際貿易(上海)有限公司」を中国に設立 (当社の100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd.」の100%子会社) |
2019年8月 | 中国本土初進出となる「STUDIOUS TOKYO 上海店」を上海新天地に出店 香港の尖沙咀地区に「UNITED TOKYO K11店」及び「PUBLIC TOKYO K11店」を出店 |
2019年12月 | 「STUDIOUS 香港店」を移転増床し、「STUDIOUS TOKYO 香港店」としてリニューアル、STUDIOUS WOMENSが海外初進出 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31742] S100IOLR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。