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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100I9CT (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 GMOメディア株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年12月期)


メニュー沿革

提出会社の状況
回次第16期第17期第18期第19期第20期
決算年月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(千円)3,855,3465,304,5064,377,2404,533,3674,145,680
経常利益(千円)365,859503,503368,438281,49860,719
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)205,271319,057252,284197,326△60,512
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)761,977761,977761,977761,977761,977
発行済株式総数(株)1,868,8391,868,8391,868,8391,868,8391,868,839
純資産額(千円)2,093,0262,318,2222,421,4972,487,4072,330,108
総資産額(千円)3,322,2893,863,3093,845,2553,846,0243,586,641
1株当たり純資産額(円)1,206.001,335.791,394.251,429.731,338.01
1株当たり配当額(円)54.0092.0073.0057.00
(うち1株当たり
中間配当額)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)151.81183.84145.31113.47△34.76
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)143.80177.56140.66110.74
自己資本比率(%)62.960.063.064.765.0
自己資本利益率(%)14.2814.410.68.0△2.5
株価収益率(倍)22.517.020.013.7
配当性向(%)35.550.050.250.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)257,296554,106328,429380,491118,816
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)171,224△114,881△38,476△93,258△187,359
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,049,436△163,196△237,579△189,631△147,368
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)2,096,1152,372,1432,424,5162,522,1182,306,206
従業員数(人)120128114113109
(外、平均臨時
雇用者数)
(30)(42)(30)(21)(20)
株主総利回り(%)94.490.051.748.8
(比較指標:配当込みTOPIX )(%)(-)(100.3)(122.6)(103.0)(121.7)
最高株価(円)8,9204,8253,8453,0701,938
最低株価(円)3,3001,9702,7001,5111,445


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
4.2015年8月6日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っております。第16期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.2015年10月23日付をもって東京証券取引所マザーズに上場したため、第16期の株主総利回り及び比較指標について該当事項はありません。
6.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所マザーズにおけるものであります。なお、2015年10月23日付をもって同取引所に上場したため、それ以前の株価について該当事項はありません。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31854] S100I9CT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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