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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JBST (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社グリーンエナジー&カンパニー 役員の状況 (2020年4月期)


株式所有者別状況メニュー


男性5名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
鈴江 崇文1973年12月8日生
1997年4月三井ホーム㈱入社
2001年10月ゴーイングホーム㈱(現㈱LIXIL住宅研究所)入社
2002年8月㈱スズケン工業(現㈱スズケン&コミュニケーション)取締役就任
2003年10月同社 取締役営業推進部長就任
2008年10月同社 代表取締役就任
2009年4月当社設立 代表取締役社長就任(現任)
(注)2530,000
取締役
浅田 浩1967年5月2日生
2008年1月ダイドー住販㈱入社
2009年10月㈱ハウスドゥ入社
2010年10月同社 取締役
2015年7月同社 常務取締役CFO兼管理統括本部長兼経営企画室長
2017年9月同社 専務取締役CFO
2020年1月㈱アーサーズ・チーム 設立
同社 代表取締役(現任)
2020年3月㈱TATERU 社外取締役(監査等委員)就任(現任)
2020年3月当社顧問就任
2020年7月当社取締役就任(現任)
(注)2-
取締役
(監査等委員・常勤)
徳岡 宏一1956年7月25日生
1981年4月株式会社阿波銀行
2008年6月同行 法人室室長就任
2011年6月同行 審査部副部長就任
2018年8月当社 入社
2018年12月当社取締役(監査等委員・常勤)就任(現行)
(注)32,000
取締役
(監査等委員)
三谷 恭也1978年4月26日生
2001年4月㈱東京三菱銀行(現㈱三菱UFJ銀行)
入行
2006年8月CITIBANK NA(現CITIBANK銀行㈱)入行
2009年8月㈱Principle創業
2012年9月野村證券㈱入社
2013年10月NACRE Global Asset Protection (Switzerland) AG創業
㈱日本APセンター創業 代表取締役
副社長就任(現任)
2014年10月㈱フュービック社外監査役就任
2015年3月㈱Tier・Index創業 取締役就任(現任)
2018年7月当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3-
取締役
(監査等委員)
山田 善則1946年5月22日生
1969年4月安田生命保険相互会社(現明治安田生命保険相互会社)入社
1999年4月同社 常務取締役就任
2003年4月㈱ジャパン・コンファーム代表取締役就任
2008年6月みずほ信託銀行㈱常勤監査役就任
2012年10月㈱日本APセンター取締役会長就任(現名誉会長)
2013年6月㈱日本M&Aセンター監査役就任
2014年7月フォースバレー・コンシェルジュ㈱常勤監査役就任(現任)
2014年11月㈱鉄人化計画社外取締役就任
2016年6月㈱日本M&Aセンター取締役(監査等委員)就任(現任)
2018年7月当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3-
532,000

(注) 1.浅田浩、三谷恭也及び山田善則は、社外取締役であります。
2.2020年7月29日開催の定時株主総会終結の時から、2021年4月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.2020年7月29日開催の定時株主総会終結の時から、2022年4月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

① 社外取締役と当社との関係
当社はコーポレート・ガバナンスの体制強化を経営上の重要な課題の一つとして位置付けており、社外取締役及び社外取締役(監査等委員)を選任し、中立的な立場から有益な監督及び監査を十分に行える体制を整備し、かつ経営監視機能の強化に努めております。
当社の社外取締役及び社外取締役(監査等委員)は、浅田浩、三谷恭也、山田善則の3名であります。社外取締役及び社外取締役(監査等委員)はいずれも、当社との間に人的関係、資本的関係及び取引関係その他利害関係はありません。
当社は、社外取締役及び社外取締役(監査等委員)を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、選任にあたっては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣からの独立した立場で社外役員としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを前提に判断しております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32163] S100JBST)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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