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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D8U9

有価証券報告書抜粋 株式会社ワイズホールディングス 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率 0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役取締役社長堀 直 樹1964年3月30日生
1996年7月㈱ホンダベルノ東海(現VTホールディングス㈱)入社
2000年10月同社住宅事業部長
2003年4月同社新規事業部長
2004年6月㈱ホンダベルノ東海取締役
2004年8月同社代表取締役社長
2006年6月VTホールディングス㈱取締役管理部長
2006年8月㈱ホンダカーズ東海代表取締役副社長
2007年5月当社顧問
2007年6月当社代表取締役社長(現任)
2008年1月㈱Y'sアセットマネジメント代表取締役社長(現任)
(注)3783
取締役マーケティング本部長古 川 泰 司1963年5月24日生
2007年11月当社入社
2008年6月当社経営管理部長
2009年4月当社マーケティング本部長
2014年6月当社取締役マーケティング本部長(現任)
(注)367
取締役管理本部長木 村 隆 宣1968年6月21日生
2009年9月当社入社
2011年4月当社経営管理部長
2014年6月当社取締役管理本部長(現任)
(注)3167
取締役生産本部長平 本 幸 弘1963年3月8日生
1989年12月当社入社
2007年1月当社製造部長
2017年4月当社品質保証部長
2017年10月当社品質保証部長兼生産管理部長
2018年6月当社取締役生産本部長(現任)
(注)344
取締役
(監査等委員)
堀 内 美喜雄1948年1月24日生
1970年4月当社入社
1983年9月当社製造部工具課課長
1991年4月当社情報推進課次長
2001年6月当社技術開発部部長
2003年6月当社執行役員
2006年1月当社品質保証部部長
2006年5月当社品質保証・技術部長
2008年12月当社業務改革推進部部長
2011年2月当社内部監査室室長
2013年6月当社常勤監査役
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)462
取締役
(監査等委員)
伊 藤 誠 英1960年9月27日生
1996年10月㈱ホンダベルノ東海入社(現VTホールディングス㈱)
1997年4月同社総務部長
1998年6月同社取締役総務部長
1999年6月同社常務取締役
2003年4月同社常務取締役経営戦略本部長
2005年5月当社顧問
2005年6月当社取締役
2008年6月VTホールディングス㈱専務取締役経営戦略本部長(現任)
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)4218


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役
(監査等委員)
山 内 一 郎1959年6月27日生
1999年1月㈱ホンダベルノ東海入社(現VTホールディングス㈱)
2003年4月同社管理部長
2003年6月同社取締役管理部長
2005年6月当社監査役
2006年6月同辞任
2006年6月J-netレンタリース㈱代表取締役社長(現任)
2007年6月当社監査役
2008年6月VTホールディングス㈱常務取締役管理部長(現任)
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)443
1,385

(注) 1 2017年6月26日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2 取締役 伊藤誠英、山内一郎は、会社法第2条15号に定める社外取締役であります。
3 監査等委員以外の取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員である取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(百株)
豊 田 幸 宣1963年9月2日生2007年7月VTホールディングス㈱入社
2007年12月同社内部監査室長(現任)
2013年6月当社監査役

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01369] S100D8U9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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