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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G5DB

有価証券報告書抜粋 東邦金属株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


メニュー沿革


回次第65期第66期第67期第68期第69期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)3,471,5813,290,2273,315,7363,665,2444,157,388
経常利益又は経常損
失(△)
(千円)18,779△2,55139,683221,085160,275
当期純利益又は当期
純損失(△)
(千円)△4,2975,48259,578184,24474,305
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)2,531,8282,531,8282,531,8282,531,8282,531,828
発行済株式総数(株)23,380,01223,380,01223,380,0122,338,0012,338,001
純資産額(千円)1,913,0011,848,3782,002,2832,310,7272,291,894
総資産額(千円)4,401,2824,054,5274,332,8044,818,1535,006,249
1株当たり純資産額(円)82.4679.68863.24996.39988.33
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期
純利益金額又は当期
純損失金額(△)
(円)△0.190.2425.6979.4432.04
潜在株式調整後1株当 たり当期純利益金額(円)
自己資本比率(%)43.545.646.248.045.8
自己資本利益率(%)△0.230.293.098.543.23
株価収益率(倍)△726.32450.0049.8118.4426.19
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△150,559231,981154,731206,99447,165
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△123,786△312△110,649△150,861△167,729
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△57,235△192,380△27,423△33,831110,940
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)264,188303,180319,521341,812332,316
従業員数(名)143139137134135
(140)(145)(145)(148)(139)
株主総利回り(%)116.090.8107.6123.170.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(130.7)(116.5)(133.7)(154.9)(147.1)
最高株価(円)1993601762141,729
(1,788)
最低株価(円)968288113688
(1,350)

(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 当社は連結財務諸表を作成していないので「連結経営指標等」については記載しておりません。
3 第65期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため、また、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
第66期、第67期、第68期及び第69期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。
4 当社は持分法を適用する関連会社がないので、持分法を適用した場合の投資利益を記載しておりません。
5 従業員数は正社員数であり、使用人兼務取締役は含まれておりません。
この他、嘱託社員、派遣社員及びパートタイマー等臨時従業員数を( )内に外数で記載しております。
6 当社は、2017年10月1日を効力発生日として、普通株式を10株につき1株の割合をもって株式併合を実施したため、第67期の期首に当該株式併合を実施したと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
7 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第二部におけるものであります。なお、第68期の株価については株式併合前の最高・最低株価を記載し、( )にて株式併合後の最高・最低株価を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01401] S100G5DB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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