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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FZ4W

有価証券報告書抜粋 リンナイ株式会社 研究開発活動 (2019年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループの研究開発は、総合熱エネルギー機器メーカーとして「熱」を通じて安全・安心で健康かつ快適な生活を社会に提供することを目的としております。そのため電子技術、ガスおよび燃焼制御技術、センサー技術、通信技術などの先端要素技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、商品の安全高度化を進めながら、各商品分野において省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、当社の開発本部および生産技術部において給湯、厨房、空調の各分野を中心に推進しております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は9,503百万円であります。なお、日本セグメントの研究開発の比率が高いため、日本セグメントにおける各機器部門別の研究の目的、主要課題、研究成果等を中心に記載しております。

(給湯機器関係)
家庭用ガス給湯器の分野では、無線LANモジュール内蔵リモコンにおいて、スマートスピーカーへ対応し、通常、リモコン操作が必要な「お湯はり」「おいだき」「床暖房」を音声で操作する事を可能としました。また、都市部など狭小地に設置可能なスリムタイプの給湯暖房用熱源機および、ふろ給湯器を発売しました。
ハイブリッド給湯・暖房システムの分野では、省エネ性の高い「ECO ONE」を既築住宅や都市部の狭小地にも展開しやすくするべく、ヒートポンプの専用配線工事が不要な屋外コンセント対応モデル「Plug-In LOWBOY」や業界最小の奥行き500mmでも設置可能な狭小地モデルを発売しました。「ECO ONE」は、COOL CHOICE LEADERS AWARD 2018(主催:環境省)のプロダクツリーダー部門において、最高賞の「環境大臣賞」を受賞しました。
海外向け温水分野では、昨年、北米向けに発売した超低NOx高効率給湯器をベースにオセアニアや欧州などグローバルに展開してまいります。また、優れた給湯性能を備えた高効率ガスコンビボイラー(給湯暖房機)を開発し、伸長する北米市場に投入することで事業拡大を図ってまいります。

(厨房機器関係)
ビルトインコンロの分野では、震度約4以上で自動消火する「揺れピタ」機能を搭載し、万一の地震の際にも安心「Mytone(マイトーン)」を発売いたしました。また賃貸住宅のシステムキッチン化が進みドロップインコンロのニーズが増加してゆくと考えられ、シンプルで洗練されたデザインのステンレストップの高級仕様ガスドロップインコンロと、パールクリスタル天板の普及仕様ガスドロップインコンロを発売いたしました。
テーブルコンロの分野では、グリル調理容器「ココットプレート」に対応したハイグレードの「ラクシエプライム」、ミドルグレードの「ラクシエ」に、新たに普及グレードの「ラクシエファイン」を発売し、機能面と価格面でラインナップを充実させました。またインターネット販売限定の白いガステーブルコンロ「ホワロ」に、グリル調理容器「ココットプレート」に対応した「ホワロCプラス」と「ホワロC」の2モデルを発売し、ラインナップを充実しました。
食器洗い乾燥機の分野では、大量の食器や調理器具をまとめて一度に洗える、深型スライドオープンタイプをリンナイとしては初めて発売し、深型タイプ市場への参入をいたしました。
海外向コンロの分野では、中国市場向けに鍋底温度センサーと温度調節機能を搭載したドロップインコンロを開発し、広くアジア地域に展開してまいります。

(空調機器関係)
ガス衣類乾燥機の分野では、国内向けのラインアップを一新しました。3kgタイプは20年ぶりにフルモデルチェンジをおこない、5kgタイプは、価格を抑えた普及型モデルを投入しました。そして、さらに、業界最大の乾燥容量、8kgタイプを発売しました。ガスならではのパワフル温風で、生乾き臭の原因菌を除去するドラム除菌モードを搭載しています。
浴室暖房乾燥機の分野では、浴槽への湯はりと浴室暖房の自動連動機能を備えた、新しいコンパクトタイプ温水式浴室暖房乾燥機を発売しました。

なお、当連結会計年度の特許出願件数は217件、登録件数は101件、2019年3月31日現在の特許権所有件数は2,328件であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01417] S100FZ4W)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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