有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IXHA (EDINETへの外部リンク)
株式会社KVK 研究開発活動 (2020年3月期)
当社グループは、給水栓・給排水金具・継手及び配管部材の製造及び販売を主事業としている専門メーカーとして、研究開発本部を中心に、水まわりにおける快適性・利便性・安全性等住環境の向上をめざし、多様化する市場ニーズに応える商品開発を行っております。
子会社である大連北村閥門有限公司は、給水栓のうち主に単水栓を製造し、大部分を親会社である当社へ輸出をしている関係から、子会社独自での研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における主な研究開発は以下のとおりであります。
バス用では、きめ細かく顧客要望に対応するためオーバーヘッドシャワーのバリエーション展開を行っております。マッドブラック仕様KF3060MBを量産化しマンション向けやホテル向けとして使用されております。また、使用快適性を追求したワンタッチ式操作のタッチサーモシリーズとして外観が白色のシンプルなデザインが特徴のFTB160KBRNを量産化しました。
キッチン水栓では、止水栓内臓シングルレバー水栓KM5151Tを量産化しております。本商品は、今までにないユーザー視点・施工者視点に重点をおいた商品となっております。市場ニーズに応える商品として特殊表面処理加工を施した『水栓に水アカや汚れが付きにくく拭きやすい』キッチン用撥水パワーシングルKM5021TECHSとバス用撥水パワーサーモKF800THSを量産化し、ご好評をいただいております。
海外市場向けの商品開発においては、バス用オーバーヘッドシャワーや洗面用シングル水栓を中心に海外の要望を反映した商品を4機種量産化しました。海外向けの商品は、日本製の良さをアピールしつつ、施工等に配慮した仕様となっております。
また、「次世代住宅ポイント」の対象機種となる節湯(※)水栓を各種ラインナップし、品番登録を行っております。
住宅設備機器メーカー様向けとしては、お客様の商品見直しに伴う専用水栓として浴室用・キッチン用・洗面用合わせて8機種を市場投入しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、327百万円であります。
(※)住宅・建築物の省エネ基準における節湯水栓の判断基準を満たすものをいう。
節湯A1:手元止水機構を有すること
節湯B1:少流量吐水機構を有すること
節湯C1:水優先吐水機構を有すること
子会社である大連北村閥門有限公司は、給水栓のうち主に単水栓を製造し、大部分を親会社である当社へ輸出をしている関係から、子会社独自での研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における主な研究開発は以下のとおりであります。
バス用では、きめ細かく顧客要望に対応するためオーバーヘッドシャワーのバリエーション展開を行っております。マッドブラック仕様KF3060MBを量産化しマンション向けやホテル向けとして使用されております。また、使用快適性を追求したワンタッチ式操作のタッチサーモシリーズとして外観が白色のシンプルなデザインが特徴のFTB160KBRNを量産化しました。
キッチン水栓では、止水栓内臓シングルレバー水栓KM5151Tを量産化しております。本商品は、今までにないユーザー視点・施工者視点に重点をおいた商品となっております。市場ニーズに応える商品として特殊表面処理加工を施した『水栓に水アカや汚れが付きにくく拭きやすい』キッチン用撥水パワーシングルKM5021TECHSとバス用撥水パワーサーモKF800THSを量産化し、ご好評をいただいております。
海外市場向けの商品開発においては、バス用オーバーヘッドシャワーや洗面用シングル水栓を中心に海外の要望を反映した商品を4機種量産化しました。海外向けの商品は、日本製の良さをアピールしつつ、施工等に配慮した仕様となっております。
また、「次世代住宅ポイント」の対象機種となる節湯(※)水栓を各種ラインナップし、品番登録を行っております。
住宅設備機器メーカー様向けとしては、お客様の商品見直しに伴う専用水栓として浴室用・キッチン用・洗面用合わせて8機種を市場投入しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、327百万円であります。
(※)住宅・建築物の省エネ基準における節湯水栓の判断基準を満たすものをいう。
節湯A1:手元止水機構を有すること
節湯B1:少流量吐水機構を有すること
節湯C1:水優先吐水機構を有すること
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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