株式会社遠藤製作所 役員の状況 (2018年12月期)

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)	経営企画部担当	渡部 大史	1967年3月19日生	1990年4月 サッポロビール(株)(現 サッポロホールディングス(株))入社 2002年10月 同社本社経理部 2014年4月 (株)恵比寿ワインマート出向取締役総務部長 2017年4月 当社顧問 2017年6月 当社取締役副社長兼タイ駐在室担当 2018年1月 当社取締役副社長兼経営企画部担当 2018年3月 当社代表取締役社長兼経営企画部兼医療機器・新分野事業部担当 2019年3月 当社代表取締役社長兼経営企画部担当(現任)	(注)3	7
取締役副社長	ゴルフ事業部兼メタルスリーブ事業部兼医療機器・新分野事業部担当	鶴巻 政衛	1953年1月1日生	2012年7月 2012年10月 2013年6月 当社入社 当社ゴルフ技術部長 当社ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 2014年3月 2014年12月 2015年6月 2015年10月 2017年6月 当社ゴルフ技術部長兼ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 当社ゴルフ事業部長兼ゴルフ技術部長兼ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 当社取締役ゴルフ事業部担当兼ゴルフ技術部長兼ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 当社取締役ゴルフ事業部担当 当社常務取締役ゴルフ事業部兼ステンレス事業部兼医療機器・新分野事業部担当 2018年3月 当社取締役副社長兼ゴルフ事業部兼メタルスリーブ事業部担当 2019年3月 当社取締役副社長兼ゴルフ事業部兼メタルスリーブ事業部兼医療機器・新分野事業部担当(現任)	(注)3	4
専務取締役	管理部門担当	青木 宏行	1941年12月30日生	1993年2月 1995年2月 (株)第四銀行三条東支店長 同社事務集中部長 2000年4月 2006年3月 加茂信用金庫常務理事 (株)エポラス代表取締役社長 2017年2月 2017年6月 当社顧問 当社専務取締役管理部門担当(現任)	(注)3	2
取締役	フォージング事業部兼タイ駐在室担当	村田 國弘	1957年5月20日生	2008年10月 当社入社 ENDO FORGING (THAILAND)CO.,LTD.駐在 2012年4月 2015年11月 2016年3月 当社フォージング部長 当社タイ統括駐在室長兼フォージング部長 当社執行役員タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長 2017年6月 2018年1月 2018年3月 2019年3月 当社タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長 当社フォージング事業部長 当社取締役フォージング事業部担当 当社取締役フォージング事業部兼タイ駐在室担当(現任)	(注)3	11

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役		片山 隆二	1936年3月25日生	1993年5月 第四ビジネスサービス㈱取締役社長 2000年6月 2003年11月 当社常勤監査役 (株)テクノリンク監査役(現任) 2005年6月 2015年6月 当社社外取締役(2010年6月退任) 当社社外取締役(現任)	(注)3	11
常勤監査役		石井 登	1942年3月19日生	1995年2月 (株)第四銀行人事部副部長兼人事相談室長 2003年8月 2006年9月 (株)コムウェル取締役経理部長兼人事総務部長 NPO法人えちご逸品ぞくぞく発掘会専務理事 2017年10月 2018年3月 当社入社 内部監査室 当社常勤監査役(現任)	(注)4	0
監査役		佐野 榮偉	1936年1月19日生	1994年7月 新潟税務署長 1995年8月 税理士事務所開業 2000年6月 当社監査役(現任)	(注)4	17
監査役		相馬 卓	1964年6月21日生	1998年4月 相馬卓法律事務所を開設 2000年2月 牛木相馬特許法律事務所を開設 2002年1月 新潟第一法律事務所に参加(同年4月弁護士法人新潟第一法律事務所と改称) 2003年6月 当社監査役(現任) 2004年9月 にいがた国際法律事務所を開設	(注)4	-
監査役		長橋 昇	1954年6月17日生	2011年7月 関東信越国税局総務部会計課長 2012年7月 税務大学校関東信越研修所所長 2013年7月 2014年7月 関東信越国税局総務部次長 浦和税務署長 2015年8月 税理士事務所開業(現任) 2018年3月 当社監査役(現任)	(注)5	-
				計		54

(注)1.取締役片山隆二は社外取締役であります。
2.監査役佐野榮偉、監査役相馬卓及び監査役長橋昇は社外監査役であります。
3.2019年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2019年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2018年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間