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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GBV1

有価証券報告書抜粋 阪神内燃機工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


メニュー沿革

回次第150期第151期第152期第153期第154期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)10,621,30612,069,09312,491,61613,640,03512,036,100
経常利益(千円)715,580895,552758,317804,062819,965
当期純利益(千円)423,554574,750551,209546,472560,231
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)800,598803,141803,141803,141809,175
発行済株式総数(千株)16,00916,04316,0433,2083,221
純資産額(千円)10,749,76311,164,06411,686,35912,141,74912,463,444
総資産額(千円)17,919,57618,610,00519,651,68620,112,10220,437,347
1株当たり純資産額(円)3,360.403,483.063,645.813,786.623,874.09
1株当たり配当額(円)5.007.007.0050.0045.00
(うち1株当たり中間配当額)(円)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)132.63179.72172.27170.82174.64
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)131.68178.49170.94169.27173.43
自己資本比率(%)59.959.959.460.260.9
自己資本利益率(%)4.15.34.84.64.6
株価収益率(倍)8.756.077.0211.1211.46
配当性向(%)18.819.520.329.325.8
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,018,198853,2181,529,2781,105,646682,900
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△450,985△247,895△858,645△508,978139,946
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△497,109△379,295△112,900△113,823△170,906
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,525,2462,751,2733,311,0553,793,3264,445,266
従業員数(人)265272279287284
(外、平均臨時雇用者数)(62)(60)(67)(65)(61)
株主総利回り(%)129.5125.7142.6223.4239.5
(比較指標:東証第二部株価指数)(%)(132.1)(123.4)(168.9)(203.1)(190.8)
最高株価(円)2783202522,1332,490
(333)
最低株価(円)1752041851,5001,790
(218)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成していないので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.当社は持分法の対象となる関連会社がないので、「持分法を適用した場合の投資利益」については記載しておりません。
3.売上高には消費税等は含まれておりません。
4.第153期の1株当たり配当額には、創立100周年記念配当15円を含んでおります。
5.2017年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第150期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。なお、第152期以前の1株当たり配当額は、当該株式併合前の金額を記載しております。また、第153期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01471] S100GBV1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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