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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G7G6

有価証券報告書抜粋 株式会社アマダ 連結経営指標等 (2019年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第80期第81期
決算年月2017年4月1日2018年3月2019年3月
売上収益(百万円)301,732338,175
営業利益(百万円)39,72345,316
税引前利益(百万円)40,76547,913
親会社の所有者に
帰属する当期利益
(百万円)27,09433,420
親会社の所有者に
帰属する当期包括利益
(百万円)29,70733,197
親会社の所有者に
帰属する持分
(百万円)418,163434,091441,548
総資産額(百万円)533,267556,104567,051
1株当たり
親会社所有者帰属持分
(円)1,143.611,186.661,238.18
基本的1株当たり
当期利益
(円)74.0791.82
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)74.0691.82
親会社所有者帰属
持分比率
(%)78.478.177.9
親会社所有者帰属
持分利益率
(%)6.47.6
株価収益率(倍)17.411.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)32,58639,982
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△27,168△31,189
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△17,441△31,876
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)91,74680,46456,295
従業員数(名)8,3718,4469,256

(注) (イ)第81期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
(ロ)売上収益には、消費税等は含まれておりません。
(ハ)従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。


回次日本基準
第77期第78期第79期第80期第81期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(百万円)286,527304,018278,840300,655338,482
経常利益(百万円)33,27743,15734,30740,61646,886
親会社株主に
帰属する当期純利益
(百万円)18,42327,42525,89429,85633,008
包括利益(百万円)31,84413,54017,11932,95438,141
純資産額(百万円)426,481419,380419,970438,863451,174
総資産額(百万円)573,537565,266533,433557,170572,538
1株当たり純資産額(円)1,133.511,139.171,139.871,190.971,255.90
1株当たり当期純利益金額(円)49.1874.5670.8581.6290.69
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額
(円)49.1274.4970.8181.6190.69
自己資本比率(%)73.873.678.178.278.2
自己資本利益率(%)4.46.56.27.07.5
株価収益率(倍)23.514.717.915.812.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)25,24252,73326,02332,40640,079
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△1,790△21,845△18,005△26,950△31,116
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△17,866△24,836△27,972△17,184△31,876
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)96,320100,23676,72378,23954,235
従業員数(名)8,0837,9558,0058,2289,032

(注) (イ)売上高には、消費税等は含まれておりません。
(ロ)第81期の日本基準の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
(ハ)従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01486] S100G7G6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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