日揮ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2019年3月期)

回次		第119期	第120期	第121期	第122期	第123期
決算年月		2015年3月	2016年3月	2017年3月	2018年3月	2019年3月
売上高	(百万円)	799,076	879,954	693,152	722,987	619,241
経常利益又は経常損失(△)	(百万円)	44,867	52,047	△15,215	24,927	32,304
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(百万円)	20,628	42,793	△22,057	16,589	24,005
包括利益	(百万円)	25,465	35,939	△25,430	20,292	17,952
純資産額	(百万円)	388,496	419,673	383,260	395,779	410,350
総資産額	(百万円)	719,754	689,782	646,291	684,921	708,855
1株当たり純資産額	(円)	1,535.54	1,659.46	1,514.88	1,564.37	1,622.05
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	81.73	169.60	△87.42	65.75	95.14
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	53.8	60.7	59.1	57.6	57.7
自己資本利益率	(%)	5.4	10.6	△5.5	4.3	6.0
株価収益率	(倍)	29.22	9.94	-	35.19	15.46
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△71,416	△49,764	△28,884	5,539	△55,259
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△23,411	8,696	△12,979	11,736	△4,662
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	3,836	△4,374	△19,674	33,781	△13,878
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	297,707	247,947	185,603	235,394	160,841
従業員数	(人)	7,332	7,489	7,554	7,610	7,841
[外、平均臨時雇用者数]		[2,890]	[2,979]	[2,330]	[2,676]	[2,562]

(注)1.売上高には、消費税等は含まれていない。
2.第119期連結会計年度(2014年4月1日より2015年3月31日まで)より、重要性が増加したため鴨川みらいソーラー㈱およびJGC Gulf Engineering Co., Ltd.を新たに連結子会社に加えている。
第120期連結会計年度(2015年4月1日より2016年3月31日まで)より、重要性が増加したためPT. JGC INDONESIAを新たに連結子会社に加えている。
第120期連結会計年度(2015年4月1日より2016年3月31日まで)において、日揮情報システム㈱については、保有する株式をすべて売却したため、連結の範囲から除外している。
第121期連結会計年度(2016年4月1日より2017年3月31日まで)より、重要性が増加したためJGC (GULF COAST), LLCを新たに連結子会社に加えている。
第121期連結会計年度(2016年4月1日より2017年3月31日まで)において、JGC Energy Development (USA) Inc.は清算したため、連結の範囲から除外している。
第123期連結会計年度(2018年4月1日より2019年3月31日まで)より、重要性が増加したためRabigh Arabian Water and Electricity Companyを新たに持分法適用関連会社に加えている。
第123期連結会計年度(2018年4月1日より2019年3月31日まで)において、鴨川みらいソーラー㈱は清算したため、連結の範囲から除外している。
第123期連結会計年度(2018年4月1日より2019年3月31日まで)において、JGC-ITCラービグユーティリティ㈱は、2019年2月1日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外している。
3.従業員数の[外、平均臨時雇用者数]は、平均派遣受入者数等を記載している。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。
5.第121期連結会計年度(2016年4月1日より2017年3月31日まで)の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載していない。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっている。